将来に向かっての強みを設定する要件 普通の組織をイノベーティブにする処方箋 (その47)

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  技術マネジメント
 
 前回はKETICモデルのK(Knowledge)の知識の3つの要素の内、「自社の強み」の中の「強みは未来志向で設定する」について解説しましたが、今回からは、「どう強みを未来志向で設定するのか」を考えます。
 
 前回は強みはいつかは陳腐化するため、常に新たな強みを作るべく、自社が現状では弱い、もしくはない強み候補を設定し、その強み候補を名実ともに今後の戦略的な展開の中で強みに育てることが重要であるというお話をしました。以下は、自社にはその強み候補は保有していない、もしくは保有していてもその水準は低いことを前提に、解説していきます。
 

1. 将来に向かっての強みを設定する4つの要件

 
 私は、将来に向かっての強みを設定するには、以下の4つの要件を満たす強み候補を選択するのが良いと考えています。
 
  • 第1要件:事業ビジョン・事業ミッションへの貢献が大きい
  • 第2要件:創出顧客価値が大きい
  • 第3要件:顧客価値創出領域が広い
  • 第4要件:いずれの企業にも達成が難しい
 

(1) 第1要件:事業ビジョン・事業ミッションへの貢献が大きい

 
 「Google の使命は、世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすることです。」これは有名なグーグルの事業ミッションです。(ここでは、事業ビジョンと事業ミッションは、同義のものと考え、いずれも自社の将来の目指すべき方向を示すものと考え、両者を区別はしていません。)
 
 グーグルでは、このような事業ミッションから様々な世界を変えるような新しい技術や事業を生んできています。グーグルの設立は1998年ですので、まだ設立されてから20年しかたっていませんが、グーグルグループの持株会社であるアルファベットの2018年の売上は、1,368億ドル(15兆円)に達します。
 
 これだけの売上高を、このような短期間に実現したことを考えると、このような売上を達成するための強みは揃っていなかったと考えるのが自然です。
 
 グーグルでは、上の事業ミッションを実現するための、様々な新しいサービス、事業そして技術を日々考え、それを実現すべく活動をしてきた結果がこの売上高という事ができます。逆に言うと、これまで社内になかった、もしくはあっても水準が低かった能力を強み候補として設定するには、事業ミッション・事業ビジョンが必要であるといことです。
 
 事業ミッションに貢献するような新たな強みは、簡単に獲得・実現することはできません。そこには、経営者・社員の大きなエネルギーと資金を継続的に注いでいかなければなりません。
 
 そのようなエネルギーや資金に値する強み候補は、自社の事業の強い方向性に基づいている必要があります。しかしな...
 
  技術マネジメント
 
 前回はKETICモデルのK(Knowledge)の知識の3つの要素の内、「自社の強み」の中の「強みは未来志向で設定する」について解説しましたが、今回からは、「どう強みを未来志向で設定するのか」を考えます。
 
 前回は強みはいつかは陳腐化するため、常に新たな強みを作るべく、自社が現状では弱い、もしくはない強み候補を設定し、その強み候補を名実ともに今後の戦略的な展開の中で強みに育てることが重要であるというお話をしました。以下は、自社にはその強み候補は保有していない、もしくは保有していてもその水準は低いことを前提に、解説していきます。
 

1. 将来に向かっての強みを設定する4つの要件

 
 私は、将来に向かっての強みを設定するには、以下の4つの要件を満たす強み候補を選択するのが良いと考えています。
 
  • 第1要件:事業ビジョン・事業ミッションへの貢献が大きい
  • 第2要件:創出顧客価値が大きい
  • 第3要件:顧客価値創出領域が広い
  • 第4要件:いずれの企業にも達成が難しい
 

(1) 第1要件:事業ビジョン・事業ミッションへの貢献が大きい

 
 「Google の使命は、世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすることです。」これは有名なグーグルの事業ミッションです。(ここでは、事業ビジョンと事業ミッションは、同義のものと考え、いずれも自社の将来の目指すべき方向を示すものと考え、両者を区別はしていません。)
 
 グーグルでは、このような事業ミッションから様々な世界を変えるような新しい技術や事業を生んできています。グーグルの設立は1998年ですので、まだ設立されてから20年しかたっていませんが、グーグルグループの持株会社であるアルファベットの2018年の売上は、1,368億ドル(15兆円)に達します。
 
 これだけの売上高を、このような短期間に実現したことを考えると、このような売上を達成するための強みは揃っていなかったと考えるのが自然です。
 
 グーグルでは、上の事業ミッションを実現するための、様々な新しいサービス、事業そして技術を日々考え、それを実現すべく活動をしてきた結果がこの売上高という事ができます。逆に言うと、これまで社内になかった、もしくはあっても水準が低かった能力を強み候補として設定するには、事業ミッション・事業ビジョンが必要であるといことです。
 
 事業ミッションに貢献するような新たな強みは、簡単に獲得・実現することはできません。そこには、経営者・社員の大きなエネルギーと資金を継続的に注いでいかなければなりません。
 
 そのようなエネルギーや資金に値する強み候補は、自社の事業の強い方向性に基づいている必要があります。しかしながら、日本企業においてはこの事業ミッションが軽視されているように
思えます。
 
 もともとミッションという言葉が、キリスト教から生まれ、布教活動の中で頻繁に使われてきたように、西洋においては重視される概念ですが、どうも日本においては、そうではありません。しかし、今世界が大きく変化するなか、自社の変革に向けて日本の企業に最も求められているものの一つのが、この事業ミッションではないかと思います。
 
 次回に続きます。
 

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この記事の著者

浪江 一公

プロフェッショナリズムと豊富な経験をベースに、革新的な製品やサービスを創出するプロセスの構築のお手伝いをいたします。

プロフェッショナリズムと豊富な経験をベースに、革新的な製品やサービスを創出するプロセスの構築のお手伝いをいたします。


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