新QC七つ道具:第4章 親和図法の使い方(その4)親和図法のKJ法における位置づけ

 
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第6章  マトリックス図法の使い方
第7章  系統図法の使い方
第8章  アロー・ダイヤグラム法の使い方
第9章  PDPC法の使い方
第10章 PDCA-TC法の使い方

新QC七つ道具:第4章 親和図法の使い方

【参考文献について】文中( )内の意味

 
 参考文献に頼る機会の多い本節では、次のような工夫をして、参照を容易にしたのでご活用願います。すなわち、参照すべき個所の表示を、参考文献は、参考文献リストのローマ字、参照ページはその後に続く数字で表わし、( )でくくることにしました。ということで、まず、活用する参考文献を、ローマ字の符号をつけて下記に紹介します。G、H、I以外の著者は、川喜田二郎氏です。
 
A 「発想法」中公新書No.136
B 「続・発想法」中公新書No.210
C 「問題解決学」講談社
D 「知の探検学」講談社現代新書No.476
E 「パーティー学」社会思想社現代教養文庫
F 「KJ法 」中央公論社
G 「カンの構造」中山正和著 中公新書No.174
H 「管理者・スタッフの新QC七つ道具」日科技連出版
I 「新QC七つ道具の企業への展開」日科技連出版
J 「チームワーク」光文社(カッパブックス)
K 「経営のためのKJ法 入門」日本能率協会編
 

4.1.5 親和図法のKJ法における位置づけ

(2) 親和図法の位置づけ

 
 川喜田氏は、野外科学のところで、「企業の中の現場が野外に該当することもある」(A15)としているが、これは、KJ法 が世の中に紹介された当初、主として企業において発展をみたことが反映されており、N7の適用範囲は早くから存在していたといえるのです。
 
 一方、N7提唱の書(H)では、親和図法の用途として次の6つのジャンルをあげています。(H89-92)
 
1) 事実認識のために
2) 思想構築のために
3) 現状打破のために
4) 換骨奪胎のために
5) 参画組織のために
6) 方針徹底のために
 
 これら6種類の用途を図4-3において位置づけてみると、1)はAの範疇であり、2)~4)はBの範疇でしょう。5)及び6)の場合は、目的とするところがKJ法の持つ付随的な面に期待しており、そのときの情勢により、AまたはBの範疇のテーマを選択することになるでしょう。
 
 ところで、これまで多くの親和図法の適用事例に接してきましたが、大部分は、現状打破、換骨奪胎のための新たな思想構築を目指すものでした。したがって、親和図法の位置づけとしては、図4-3の備考欄に“(N7の領域)”としたように、未知の創出(B)といえるでしょう。
 
 
KJ法
図4-3 KJ法 における親和図法の位置づけ
 

(3) 図4-3での親和図法の位置づけの意味

 親和図法の場合、企業活動において、混沌といわれるような現状からの脱出をねらっての適用が多いので、創出された“新しいアイデア”を目的達成に直結する施策への具体策化が急務となります。その場合、活動結果の良否を左右するのが施策の客観的な信頼性とレベルであり、それを支えるのが外部探検によるデータ4です。
 
 ただ、企業活動の場合は、新しいアイデアの創出後、先述したような知識人や文献にそれを求めるようなことでは時間的に間に合わないことが多いのです。そこで問題になるのが、データソース、すなわち、BSメンバーを通じて採取するデータの質であり、メンバーの脳裏には、4が少なくとも“無意識知”として存在する程度の見識を備えている必要があります。というのは、親和図法は、あくまで補助手段であり、期待できるのは、せいぜいメンバーが持つ無意識知を、的確に、効率よく引き出すことができる程度であり、無から有は引き出せないということです。
 

4.1.6  KJ法の真の理解

 親和図法のオリジナルであるとはいえ、KJ法 の説明にずいぶん紙面を割いたのですが、心境としては、不十分さに内心じくじたるものを感じています。というのは、今回執筆に際してKJ法 を勉強しなおし、改めて再認識した重要な点が、伝えきれていないからです。
 
 今回再認識した点というのは「KJ法の真の理解には、その誕生及び育成の背景にとうとうと流れる、開発者川喜田氏の“世界観と人間観に立脚した哲学”に対する理解が重要である」という点です。なぜなら、それらを知ることにより、親和図法の活用対象が、企業内の諸問題の根底にある社会問題に及び、人に関わる諸問題、さらには、現在の閉塞状況からの脱却に、根本的な示唆を得ることができるのではないかと思われるからです。
 
 次回は、4.2 混沌解明のための親和図法の基本的ステップから解説を続けます。
 

この記事の著者

浅田 潔

100年企業を目指す中小企業のため独自に開発した高効率な理念経営体系を柱に経営者と伴走します。

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