要実施事項抽出、欠落防止機能 新QC七つ道具: 系統図法の使い方(その4)

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第7章  系統図法の使い方

 

7.4 系統図法の「抽出項目欠落防止機能」について

 
 

7.4.2 事例に見る系統図法の「要実施事項抽出における欠落防止機能」

 
【事例説明1】系統図「QCサークル活動を活発にするには」
 

(1)「発想展開型」系統図3例に見る要実施事項の抽出結果

 
 前回のその3に続いて解説します。
 
 ここで、欠落防止の鍵を握ると思われる、1次の展開項目内容をまとめたのが表7-2です。
 
 表7-2 3事例の1次展開項目の内容
  系統図
 
 展開内容のNo.1~5については、1次展開だけに限定すると欠落が心配されますが、2次までにはすべて含まれており、当該テーマに対する問題意識は大筋で一致しているといえます。
 
 展開内容のNo.6、7は、双方とも1次要因としては非常に特殊な展開内容ですが、当事者にとっては重要ということであり、こういったものが出てくるところが「発想展開型」ならではの特徴です。
 
 次に、4次の展開項目(末端の要実施事項) 81の内容を各事例の抽出状況に併せてまとめたのが表7-3です。要実施事項の内容は、オリジナルのままだと個々に具体的に過ぎるので、ある程度内容でまとめましたが、1件だけの場合の表現はそのままとしました。
 
 3事例共通(◎)は4項目、2事例共通(〇)は5項目と各事例に共通の項目が少なく感じますが、そこに含まれている要実施項目数でみると61あって全体の75%を占めており、大筋では考えが同じといえます。
 
 表7-3 3事例の要実施事項抽出状況一覧表
 系統図

 【考察】要実施事項の網羅性について

 
 抽出内容の大半(75%)は大筋で同じといえ、残り(25%)は各事例ごとの特殊事情を反映した「発想展開項目」といえ、このような項目の抽出は、このタイプの利点といえます。ただ、展開内容をつぶさに検討してみると、次のような懸念点をあげることができます。
 
  •  管理者・支援者サイドの思惑が強い。(QCCの声の反映が弱い)
  •  実施事項の趣旨はよいが内容が漠然として的が絞られていない
  •  項目相互に相反するものがあり矛盾している
  •  要実施事項の欠落につい...
 
 

第7章  系統図法の使い方

 

7.4 系統図法の「抽出項目欠落防止機能」について

 
 

7.4.2 事例に見る系統図法の「要実施事項抽出における欠落防止機能」

 
【事例説明1】系統図「QCサークル活動を活発にするには」
 

(1)「発想展開型」系統図3例に見る要実施事項の抽出結果

 
 前回のその3に続いて解説します。
 
 ここで、欠落防止の鍵を握ると思われる、1次の展開項目内容をまとめたのが表7-2です。
 
 表7-2 3事例の1次展開項目の内容
  系統図
 
 展開内容のNo.1~5については、1次展開だけに限定すると欠落が心配されますが、2次までにはすべて含まれており、当該テーマに対する問題意識は大筋で一致しているといえます。
 
 展開内容のNo.6、7は、双方とも1次要因としては非常に特殊な展開内容ですが、当事者にとっては重要ということであり、こういったものが出てくるところが「発想展開型」ならではの特徴です。
 
 次に、4次の展開項目(末端の要実施事項) 81の内容を各事例の抽出状況に併せてまとめたのが表7-3です。要実施事項の内容は、オリジナルのままだと個々に具体的に過ぎるので、ある程度内容でまとめましたが、1件だけの場合の表現はそのままとしました。
 
 3事例共通(◎)は4項目、2事例共通(〇)は5項目と各事例に共通の項目が少なく感じますが、そこに含まれている要実施項目数でみると61あって全体の75%を占めており、大筋では考えが同じといえます。
 
 表7-3 3事例の要実施事項抽出状況一覧表
 系統図

 【考察】要実施事項の網羅性について

 
 抽出内容の大半(75%)は大筋で同じといえ、残り(25%)は各事例ごとの特殊事情を反映した「発想展開項目」といえ、このような項目の抽出は、このタイプの利点といえます。ただ、展開内容をつぶさに検討してみると、次のような懸念点をあげることができます。
 
  •  管理者・支援者サイドの思惑が強い。(QCCの声の反映が弱い)
  •  実施事項の趣旨はよいが内容が漠然として的が絞られていない
  •  項目相互に相反するものがあり矛盾している
  •  要実施事項の欠落については検証が難しい
 
 以上が、「発想展開型」の持つ宿命的なものかどうかについては、次項で「欠落防止型」系統図の事例を終えたところで比較検証します。
 
 次回に続きます。
 

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この記事の著者

浅田 潔

100年企業を目指す中小企業のため独自に開発した高効率な理念経営体系を柱に経営者と伴走します。

100年企業を目指す中小企業のため独自に開発した高効率な理念経営体系を柱に経営者と伴走します。


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