前回のその9に続いて、解説します。競争環境の中で優位に立ち、業績を向上させるためには、下図1の2点が重要です。
図1 業績向上のポイント
ここで『自律的に解決する力』とは、上からの指示ではなく、当事者が主体的に動いて自ら問題解決に当たる力です。この力が浸透することが会社力・組織力・現場力となります。「自ら問題解決に当たる」という意識やその潜在能力を持つ社員は、どの会社でも多少はいるはずです。しかしその個々の力が、会社力・組織力・現場力となるためには更に必要なことがあります。
1つ目は「実際にできること」です。いくら優秀な社員であっても、意識を持っているだけ・潜在能力を持っているだけでは実行できません。方法論を学びそれを実践して体得していくことが必要です。そのためには、改革リーダーになってほしい社員には、方法論を学んでもらわねばなりません。方法論自体は難しいものではありませんが、これを学んでおかないといくら優秀な社員であっても、進める上で迷いや手戻りが多く、ゴールに到達できません。
まずは問題解決の方法論に関する書籍やセミナーを活用して必要な『知識・手法』を一通り学習します。1～2日程度の集中学習をする方が効果的です。また1人だけで学習するのではなく、2~3人で共同学習を行い、疑問点などを話し合いながら解決していく方法がベターです。
書籍やセミナーでの学習は頭の中での理解に過ぎませんので、さらに実際に体得して行く必要があります。企業には解決したい問題がいろいろあると思いますので、それを解決するためのプロジェクトチームを編成します。方法論を学習した者がリーダー・サブリーダーとなり、更に関係部門のキーパーソンがプロジェクトメンバーになります。リーダー・サブリーダーはこれらプロジェクトメンバーを巻き込みながら実際の問題解決に取り組みます。
プロジェクトを進めて行く過程で、リーダー・サブリーダーは学んだ方法論を実際に活用しながら体得します。プロジェクトメンバーはリーダー・サブリーダーの説明や振る舞いを通して方法論を学習することになります。下図2のようなイメージになりますが、できれば経験ある助言者がプロジェクトチームをサポートすると良いでしょう。
図2．チームでの課題解決プロジェクト進行
2つ目は「実行できる人材の数」です。優秀な社員1人～2人が方法論を学びそれを実行できても組織の力とはなり得ません。理想は全員ができることですが、まずは、社員の2割を目標に数を増やせば組織力につながっていきます。「2・6・2の法則」（集団を構成をすると『優秀な人が2割、普通の人が6割、パッとしない人が2割』になる）の2割です。
そのためには、上図2のプロジェクトメンバーが次の問題解決プロジェクトではリーダー・サブリーダーとなり、まだ経験のない人達をプロジェクトメンバーに巻き込んで人数を拡大していくという方法が効果的です。
企業が業績を向上し、利益を上げていくためには、マーケティング力・商品開発力・生産技術力・販売力など個々の力が当然必要です。それに加えて『自律的に問題を解決する力（会社力・組織力・現場力）』も不可欠なのです。
