「設備保全・TPM」とは、キーワードからわかりやすく解説

1. 「設備保全」とは

設備は適切に保全しないと永遠に動いてはくれません。計画的な予知保全、予防保全、事後保全、TPMなどを組み合わせて最適化を図る必要があります。

2. 「TPM」とは

TPM（Total Productive Maintenance）とは、装置の保守やメンテナンスを専門要員に任せるのではなく製造作業者が自ら実施する事で、設備効率向上、品質向上などを通じて究極のコスト削減を目指す全員参加型の組織的改善活動です。戦後、生産性向上を図る重化学工業で設備のメンテナンス、信頼性、保全性を確保するためにアメリカのＰＭ(Preventive Maintenance：予防保全)を導入したことを発端に、日本独自の組織活動として発展していったもので、単なる保全の方法論に留まらず、生産哲学、組織論と人財育成までも包含したまさにTotal（総合的）な活動です。

3.「TPM」今後の展望

TPMは、製造業の中で非常に成功した生産効率向上手法として広まってきました。しかし、現代のデジタル変革の波を受けて、TPMも進化しつつあります。今後の展望を以下に整理します。まず、IoT（Internet of Things）の導入がTPMの未来を大きく変える要因となるでしょう。製造機械や設備がネットワークに接続されることで、実際の動作データや状態をリアルタイムで収集することが可能になります。これにより、機械の故障を予測する「予知保全」が進化し、生産のダウンタイムをさらに削減することが期待されます。

次に、AI（人工知能）の活用が進むでしょう。データ分析の能力を持つAIは、膨大な量のデータから異常の兆候や最適な保全タイミングを予測します。また、過去のデータから最適な生産条件を学習し、品質の向上や生産効率の最適化に貢献することが期待されます。さらに、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）技術の活用も拡大する可能性があります。例えば、ARグラスを使用して、作業者がリアルタイムで設備の情報や修理手順を表示させることで、迅速かつ正確な保全作業をサポートするシステムが普及してくるでしょう。

しかし、これらの技術の導入は、新しいチャレンジももたらします。データのセキュリティやプライバシーの問題、高度な技術スキルの必要性、そして新しい技術への適応能力を持つ人材の育成など、企業にとっては大きな課題となることでしょう。結論として、TPMはこれからも製造業の中心的な役割を果たしつつ、デジタル技術の導入と統合によって新しい局面を迎えるでしょう。この変革を成功させるためには、従来のTPMの考え方を継承しつつ、新しい技術や手法を柔軟に取り入れる姿勢が求められます。

4. TPMを支える「8本の柱」による体系的アプローチ

TPMを単なるスローガンに終わらせず、成果に直結させるためには、活動を体系化した「8本の柱」に沿った取り組みが不可欠です。これらは、現場のロスを徹底的に排除し、生産システムを極限まで高めるための骨組みとなります。

まず基盤となるのが「自主保全」です。これは「自分の設備は自分で守る」という考え方に基づき、オペレーターが清掃・給油・点検を通じて設備の微欠陥を早期に発見する能力を養うものです。次に、専門部署が行う「計画保全」があり、故障ゼロを目指して定期的な整備や予知保全を効率的に実施します。これらと並行して、個別のロスを排除する「個別改善」、製品の品質に影響を与える設備の要因を管理する「品質保全」が展開されます。

さらに、製品開発の段階から保守性の高い設備を設計する「初期管理」、保全や改善に必要な知識・スキルを習得する「教育訓練」、現場を支える間接部門の効率化を図る「事務改善」、そして災害や事故を未然に防ぐ「安全・衛生・環境管理」。これら8つの柱が相互に連携することで、初めて「全員参加」の体制が実効性を持ち、ロスを出し尽くす体質へと変化していくのです。

5. デジタル時代の「人財育成」とリスキリング

先述したIoTやAIの導入が進む中で、TPMの核心である「人財育成」の重要性は以前にも増して高まっています。ツールが高度化すればするほど、それを使いこなし、データの背後にある物理的現象を理解できる人間が必要になるからです。

これからのTPMにおける人財育成は、従来の機械・電気に関する技能習得に加え、データサイエンスやITリテラシーといった「リスキリング（学び直し）」が鍵となります。例えば、AIが「異常の兆候がある」と判定した際、その数値が設備のどの部品の摩耗や熱変位に起因しているのかを、現場の知見と照らし合わせて判断できる「多能工」の存在が不可欠です。

また、保全技能の伝承もデジタルで進化します。熟練者の暗黙知をデータ化・動画化し、若手社員がAR（拡張現実）等を通じて疑似体験することで、習得期間を大幅に短縮することが可能になります。技術はあくまで手段であり、主役は常に「現場で考え、改善し続ける人」であるというTPMの原点は、デジタル化が進むほどその価値を増していくでしょう。

6. 社会的価値としてのTPM：カーボンニュートラルへの貢献

現代において、TPMは単なるコスト削減の手法を超え、企業の社会的責任（ESG）を果たすための重要な戦略へと進化しています。その最たる例が、カーボンニュートラルの実現に向けた「グリーン保全」への展開です。

設備の不具合や微小な停止（チョコ停）は、再起動時のエネルギー消費増大や不良品の廃棄ロスに直結します。TPMによって設備効率（OEE）を極限まで高めることは、そのままエネルギー使用量の最小化と廃棄物の削減につながります。つまり、「ロス・ゼロ」を目指すTPMの追求そのものが、環境負荷の低減と直結しているのです。