商品企画七つ道具の生産財への応用

 私が問い合わせでよく頂く項目として「商品企画七つ道具は消費財向けの方法論ですよね。生産財や中間財メーカーでは適用できないでしょうか?」という質問があります。

 適用はできるのですが、生産財や中間財メーカーでは七つ道具で使いにくい道具があります。それは、顧客の数が生産財と比べて極端に少ないことが理由です。

 消費財は最終消費者に調査を実施することで、七つ道具が実践できるわけですが、生産財の場合には次のような点が障害となります。

(1)インタビュー調査

 グループインタビューで、顧客を数人集めての座談会は難しいです。そこで一対一のヒアリングで代用することが有効です。 

(2)アンケート調査

(3)ポジショニング分析

 顧客数が少ないので、アンケートを100人規模で取るのは不可能です。そのため、ヒアリングから重点事項が挙がれば、ここを省略して、コンジョイント分析へ進みます。 

(4)アイデア発想法 

(5)アイデア選択法

 ここでは、技術シーズにポイントを置いたシーズ発想法がよいでしょう。  

(6)コンジョイント分析

 製品スペックを決める段階ですので、この調査は是非行って欲しいところです。少ない顧客数でもよいですから、実査をお勧めします。商品スペックの優劣が効用値という形で数字化されます。 

(7)品質表

 顧客の要望を技術に展開する訳ですから、ここは重要なポイントとなります。

  

結局、生産財、中間財メーカーにおける商品企画七つ道具では、次のような流れとなります。

(1)顧客へのヒアリング

(2)シーズ発想法

(3)コンジョイント分析

(4)品質表

  

七つ道具が四つになりましたが、

・自社の弱点を補強できるポイントを発見すること 

・商品企画を創造的かつ科学的にバランスよく実施できること

が可能となり、大きな効果が実感できます。


この記事の著者

石川 朋雄

日本のものづくりは品質向上に切磋琢磨し,高品質な商品を開発しました。高品質商品と顧客価値創造を融合する商品企画のシステム化を提案します。

商品企画七つ道具(P7)を活用した顧客視点の商品企画コンサルティングを行います。この根幹は「顧客価値追求の仕組み」を提案致します。 企画の流れは顧客の声を的確に仮説構築(インタビュー調査)を行います。仮説案を元に顧客の声と商品の客観的な…

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