私が問い合わせでよく頂く項目として「商品企画七つ道具は消費財向けの方法論ですよね。生産財や中間財メーカーでは適用できないでしょうか？」という質問があります。
適用はできるのですが、生産財や中間財メーカーでは七つ道具で使いにくい道具があります。それは、顧客の数が生産財と比べて極端に少ないことが理由です。
消費財は最終消費者に調査を実施することで、七つ道具が実践できるわけですが、生産財の場合には次のような点が障害となります。
（1）インタビュー調査
グループインタビューで、顧客を数人集めての座談会は難しいです。そこで一対一のヒアリングで代用することが有効です。
（2）アンケート調査
（3）ポジショニング分析
顧客数が少ないので、アンケートを100人規模で取るのは不可能です。そのため、ヒアリングから重点事項が挙がれば、ここを省略して、コンジョイント分析へ進みます。
（4）アイデア発想法
（5）アイデア選択法
ここでは、技術シーズにポイントを置いたシーズ発想法がよいでしょう。
（6）コンジョイント分析
製品スペックを決める段階ですので、この調査は是非行って欲しいところです。少ない顧客数でもよいですから、実査をお勧めします。商品スペックの優劣が効用値という形で数字化されます。
（7）品質表
顧客の要望を技術に展開する訳ですから、ここは重要なポイントとなります。
結局、生産財、中間財メーカーにおける商品企画七つ道具では、次のような流れとなります。
（1）顧客へのヒアリング
（2）シーズ発想法
（3）コンジョイント分析
（4...
