【オンライン】コンシューマー・プロダクトR&Dのための研究開発テーマの創出とR&Dマネジメント　～技術戦略策定と戦略的パイプライン管理法、生成AIを使ったテーマ創出の勘所もあわせて解説～

セミナー趣旨

「うちのR&Dはマーケティングの言いなりだ」「テーマが従来製品や従来技術に偏っていて新規性がない」「◯◯テックが勃興しているのに、自社のテーマは変わらない」と思っていないでしょうか？

DXに代表されるように消費財（コンシューマープロダクツ）業界にもテックの時代が訪れ、消費者は多様な選択肢を得ようとしています。

本セミナーでは、こうした変化を積極的に取り入れたり、仕掛けたりするための研究開発テーマの創出について解説します。

技術者がこうしたテーマを連発し、取捨選択の上で技術戦略にするにはどうすればよいのか？会社の成長目標に合わせてパイプライン管理する手法とは？こうした視点や方法も合わせて解説しますので、R&Dガバナンスを学習していただく良い機会です。奮ってご参加ください。

受講対象・レベル

消費財業界のご担当者様、研究開発部門、研究企画部門、新規事業部門など関連部門に所属されている皆様

セミナープログラム

１．消費財メーカーの研究開発課題はどのようなものか？
　・よく標榜される「脱炭素」「少子高齢化対応」「ウェルビーイング」は戦略なのか？
　・テックの勃興と全く異なるアプローチは？
　・コア技術に基づくテーマ創出手法は通用するのか？
　・技術の棚卸し手法でよいテーマは出るのか？
　・２０２３年、どのようなテーマ創出手法が求められるのか？
　・企業としての競争力の源泉は何になるのか？

２．経営目標を達成するパイプライン構築と管理
　・経営目標とテーマ創出の関係性を定量化・マネジメント可能にできているか？
　・あなたの会社には何件のテーマが必要なのか？
　・↑そのテーマは従来のようなテーマで良いのか？利益率は見込めるのか？
　・新規テーマにはどのような性質（構成要件）が必要なのか？
　・新規テーマの構成要件を満たすためにはどのような業務が必要か？

３．消費財企業、技術戦略策定の方法論
　・新しいテーマ創出の方法論とは？軸の設定をどう置くのが正解なのか？
　・それでもやるのが既存技術の棚卸し、そして競合との比較の正しいやり方は？
　・戦略が先か？テーマが先か？戦略の結果としてのテーマ、テーマのまとめとしての戦略？
　・戦略策定につかえる生成AI、どう使うのか？
　・商品イメージや技術プラットフォームの比較とは？
　・イメージで共有する戦略、ラインマネージャーでの戦略策定とは？

４．消費財企業、テーマ創出の方法論
　・商品開発と研究開発の違いはなにか？生み出すテーマとマーケとの関わりは？
　・マーケティングと研究開発の役割分担は明確か？
　・マーケティングの言いなりになっていないか？中長期の視点を出すには？
　・潜在ニーズの視点を徹底するとテーマが見えるとは？
　・テックの視点で消費者の選択肢を広げることを選択肢の一つに入れているか？
　・自社の技術を拡張する前提で検討を進めるとは？
　・投資対効果を検証するとは？

５．CTO視点でのR&D課題の解決
　・２０２０年代のR&D三種の神器　①パイプライン、②技術戦略、③クイックOI
　・競争力の中核はコア技術からクイックOIへ？
　・資源配分の見直しをどうするのか？研究者の仕事の内容はどう変化するか？
　・必要なパイプライン構築と定量目標、KPI、MBOへの展開は？
　・ラインマネージャーと部下とのフィードバックがカギを握る、その内容とは？
　・パイプライン管理で効果・結果の可視化


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

株式会社如水　代表取締役　高収益企業支援家・弁理士　中村大介 氏

R&Dコンサルティング会社・株式会社如水の代表。
【①潜在ニーズを先取りする技術マーケティングの仕組み②研究開発テーマ創出・知財形成の仕組み③持続的成長を保証する技術戦略の仕組み】を連携させて最少の投資で最大の効果を上げる研究開発の仕組みづくりが強み。中には、ほとんど手間がかけずに、粗利９０％以上の事業と優良な知財を両立させるクライアントも輩出するなど、効果的なR&Dを実現するノウハウには定評がある。
NEC、ガートナージャパンを経てベンチャー企業を設立。粗利９割の高収益ビジネスを実現したものの、その事業が模倣されたことをきっかけに弁理士に。現在では技術と知財の専門家として数多くの企業経営者を支援している。

セミナー受講料

会員　35,200円（本体　32,000円）一般　38,500円（本体　35,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。