サステナブル・ブルーエコノミーと今後のビジネス開発

〜海洋産業に関する世界の政策動向・成長戦略〜

■ライブ配信 ■アーカイブ配信(2週間、何度でもご視聴可)

【項目】※クリックするとその項目に飛ぶことができます

    セミナー趣旨

    脱炭素とネイチャーポジティブの両面から、ビジネスや社会と海洋の関係を改めて評価し、これからのあり方を検討すべきときにきています。
    ブルーエコノミー関連の用語の意義や目的、各国によるその規模の把握方法や重点政策・成長戦略を理解することが、今後のビジネス開発の一助になると考えられます。ESG投資家・インパクト投資家を含めた様々なプレイヤーがいますが、TNFDの流れから、「海に対してポジティブか、ネガティブか」というサステナブルな視点が欠かせなくなります。
    海洋に関する多様なセクターからの活動についてロジックモデルを用いて検討します。

    セミナープログラム

    1.ブルーエコノミーが注目される背景
    2.ブルーエコノミーを巡る各国・機関の主な政策と成長戦略
    3.ブルーエコノミーに関わるESG投資家やインパクト投資家の動向
    4.TNFDとダブルマテリアリティ
    5.海洋関連セクターのロジックモデル例
     ・生物資源 ・非生物資源 ・エネルギー ・海運 ・環境保全 等
    6.質疑応答

    セミナー講師

    村上 芽(むらかみ めぐむ) 氏  
    株式会社日本総合研究所 創発戦略センター シニアスペシャリスト
    京都大学法学部卒業。日本興業銀行(現みずほ銀行)を経て2003年 株式会社日本総合研究所入社。現在、創発戦略センター シニアスペシャリスト。専門分野は、SDGs、自然資本や気候変動と金融、子どもの参加論。著書に『図解SDGs入門』『少子化する世界』(ともに日本経済新聞出版)共著に『サステナビリティ審査ハンドブック』『日経文庫 SDGs入門』などがある。

    小林 建介(こばやし けんすけ) 氏  
    株式会社日本総合研究所 創発戦略センター コンサルタント
    一橋大学法学部卒業。2017年 株式会社三井住友銀行入行、現在、株式会社日本総合研究所創発戦略センターコンサルタント。専門分野は企業調査(食品、小売、サービスなど)や投融資を通じた温室効果ガス排出量の算定、ブルーエコノミー等。共著に『サステナビリティ審査ハンドブック』(金融財政事情研究会)。

    セミナー受講料

    1名につき 33,100円(税込)

    同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)

    受講について

    事前に、セミナー講師へのご期待、ご要望、ご質問をお受けしております。
    可能な限り講義に盛り込んでいただきますので
    お申込フォームの備考欄を是非ご活用ください。

    ■ライブ配信について
    <1>Zoomにてライブ配信致します。
    <2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ視聴用URLとID・PASSを開催前日までに
       お送り致しますので、開催日時にZoomへご参加ください。

    ■アーカイブ配信について
    <1>開催日より3〜5営業日後を目安にVimeoにて配信致します。
    <2>お申込時にご登録いただいたメールアドレスへ収録動画配信のご用意ができ次第、
       視聴用URLをお送り致します。
    <3>動画は公開日より2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴頂けます。

    ※ライブ配信受講者様で、アーカイブ配信もご希望の場合は
     追加料金11,000円(税込)で承ります。
     ご希望の場合は備考欄に「アーカイブ配信追加受講希望」と記入ください。


     

    受講料

    33,100円(税込)/人

    ※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

    開催日時


    16:00

    受講料

    33,100円(税込)/人

    ※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

    ※銀行振込

    開催場所

    全国

    主催者

    キーワード

    環境負荷抑制技術   政策・行政

    ※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

    開催日時


    16:00

    受講料

    33,100円(税込)/人

    ※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

    ※銀行振込

    開催場所

    全国

    主催者

    キーワード

    環境負荷抑制技術   政策・行政

    関連記事

    もっと見る