少し会社が大きくなると受注した営業所と送り先の営業所が異なり情報連携がおろそかになることが考えられます。着荷主から指摘されて初めて誤配がわかるような管理水準の会社もあるので、まずはその要因をきちんと調べてもらい二度と同じ過ちを繰り返さないように指導する必要があります。
この時にもしかしたら誤配の真の要因をその物流事業者が把握できない可能性があります。表面上の現象だけをとらえてそれだけに手を打つケースがあるのです。私たちの改善でもこのようなことが無いように注意が必要ですが、あまり改善活動に取り組んだことの無い事業者であれば改善の仕方を教えてあげることも必要かもしれません。
物流エラーが発生している場合その実態をきちんと物流事業者に伝え、改善施策を提出してもらう必要があります。
メーカーと物流事業者とではこの改善ノウハウに大幅なギャップがあります。「改善して欲しい」と言われれば「はい、わかりました」と答えが返ってきますがもし何度もエラーを繰り返す会社であればノウハウに問題があると考えた方がよいと思います。
一度一緒になって改善活動に取り組んであげるような大きな心で対応してあげましょう。もしそれを受け入れない会社であれば会社を変えればよいだけです。もし複数の物流事業者と取引があるのであれば月次で物流事業者連絡会を開催してみてはいかがでしょうか。
この連絡会では荷主会社の生産状況、将来の見通し、イベント情報などを通知する一方、物流事業者の改善状況報告や要望事項などの話をしてもらい情報の共有化を図ります。そして併せてこの連絡会の中で各社の物流品質の状況を報告します。もちろん全取引会社が参加していますのでそこで恥をかきたくありません。
このような形でそれとなくプレッシャーをかけることも重要ではないでしょうか。物流事業者もうるさい客の方に目が向くのは当然です。問題があっても何もアクションをとらないような顧客は軽視される可能性もあるのです。そうならないように荷主側としても物流品質向上のための活動は確立しておかなければなりません。
これが一般的に言われているサプライヤーマネジメントというものです。取引先をマネジメントできないのであれば求める品質を享受できない可能性もあるのです。
次回に続きます。
東京・永田町近辺の会議室 またはオンライン
