【オンライン】《コア技術抽出・技術の棚卸し手法に代わる》生成AIを活用し『潜在ニーズ』を解決する新規事業・R&Dテーマの提案法

セミナー趣旨

従来、コア技術に基づいたテーマ創出手法が提案されていました。しかし、２０２４年、コア技術理論は終期を迎えました。多くの会社でコア技術理論に基づくテーマ創出では勝てるテーマは生み出せなくなったのです。

しかし、従来法であるコア技術理論法で多くの会社が失敗しています。あなたの会社でもコア技術ベースのテーマ創出をしてしまっていないでしょうか？

本セミナーは、コア技術理論に代わるテーマ創出方法である潜在ニーズに基づくテーマ創出法を習得するセミナーです。

開発部門で行う事業よりのテーマ創出だけでなく、研究所や新規事業部門でのテーマ創出についても、潜在ニーズに関する考え方を習得ができ、生成AI活用してどのように効率化していくか、組織に浸透させていくかを体感できます。

過去、コア技術抽出や技術の棚卸しでうまくいかなかった方や、潜在ニーズをベースとしたテーマ創出に興味がある方が、自社でのテーマ創出法として採用できる方法を模索する時に有効なセミナーです。

受講対象・レベル

研究所長の方、開発部長の方、研究企画部門などのマネジメントの方、テーマ創出を実践する技術者の方、また本テーマにご関心のある皆様

セミナープログラム

１．コア技術の棚卸し手法の終焉
（１）コア技術理論は終わりを迎えた？棚卸しは無駄になった？
（２）技術の棚卸しの本当の意味とは？
（３）テーマとコア技術の関係は整理できているか？
（４）納得できるコア技術の設定法

２．利益率倍増を実現するR&Dパイプラインマネジメントの全体像
（１）利益を倍増させるR&Dパイプラインとはなにか？
（２）利益を倍増する原動力となるテーマ、プラットフォーム
（３）テーマを生み出す人材と技術
（４）人材と技術の前に先立つのは投資

３．潜在ニーズを解決するテーマ創出の勘所（研究より）
（１）高収益を実現するテーマの要件
（２）潜在ニーズとはなにか？
（３）BtoBで潜在ニーズをテーマにする手順とは
（４）BtoCで潜在ニーズをテーマにする手順とは

４．BtoBソリューションを売る事業部開発でのテーマ創出
（１）顧客課題の分析手法
（２）顧客の潜在課題発掘のための仕組みとは？
（３）潜在課題をテーマに落とすには？
（４）差異化の軸を創出するための自社技術PF利用

５．BtoCのテーマ創出の勘所
（１）自社技術の棚卸しと評価で相対化することがなぜ必要なのか
（２）マクロトレンドの分析とエマージング技術の融合領域探索
（３）学際領域・新規科学技術の情報収集をするには
（４）技術の強みを作って提案力の相違につなげるには

６．技術戦略の取りまとめ
（１）技術戦略の３大要素
（２）高収益事業を支えるコア技術を獲得する計画
（３）コア技術に基づいて商品化する計画
（４）パイプラインマネジメント

７．技術のプラットフォーム化の手順
（１）高収益を実現するには技術プラットフォームとは
（２）テーマは評価されず、プラットフォームが評価される
（３）T字型人材とプラットフォームの獲得手順
（４）技術プラットフォームとテーマとの関係性
（５）プラットフォーム技術への投資と資源配分


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

株式会社如水　代表取締役　弁理士　中村大介 氏

R&Dコンサルティング会社・株式会社如水の代表。
【①潜在ニーズを先取りする技術マーケティングの仕組み②研究開発テーマ創出・知財形成の仕組み③持続的成長を保証する技術戦略の仕組み】を連携させて最少の投資で最大の効果を上げる研究開発の仕組みづくりが強み。中には、ほとんど手間がかけずに、粗利９０％以上の事業と優良な知財を両立させるクライアントも輩出するなど、効果的なR&Dを実現するノウハウには定評がある。
NEC、ガートナージャパンを経てベンチャー企業を設立。粗利９割の高収益ビジネスを実現したものの、その事業が模倣されたことをきっかけに弁理士に。現在では技術と知財の専門家として数多くの企業経営者を支援している。

セミナー受講料

受講料（1名につき）　
会員　38,500円（本体　35,000円） 一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、
お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。
お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

【オンライン受講の方】
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※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。