新商品・新用途を創出するコア技術の見える化と特許情報活用

セミナー趣旨

　これまでの事業活動・研究開発活動の中で蓄積された技術は、未来へ向けたイノベーションを生み出す重要な経営資源であり、自社技術を効果的に活用できるか否かは、ものづくり企業の成長を大きく左右します。しかし、一方、多くの企業では、独自の優れた技術を持ちながらも、それらがイノベーションにつながっていないことに強い問題意識を持っています。
　本セミナーでは、「技術の見える化」と「企画・探索のための特許情報活用」に焦点をあて、自社のコア技術を核にした新用途・新商品企画の進め方について（株）ケミストリーキューブが開発した実践手法をもとに解説します。

習得できる知識

・イノベーションを生み出す力を高めるＲ＆Ｄ自己変革の考え方とポイント
・自社技術の見える化のフレームワークと実践ノウハウ
・特許情報を活用した新商品・新用途の探索・企画のフレームワークと実践ノウハウ

セミナープログラム

１．変化するＲ＆Ｄの役割と現場の悩み
　1-1．ものづくり企業を取り巻く変化と危機感
　1-2．イノベーションとは、価値の創造と具現化である
　1-3．変化するR&Dへの期待
　1-4．現場の悩み　~期待と現実のギャップ～
　1-5．R&D自己変革へむけて
　1-6．イノベーション戦略の実践プロセス

２．自社技術の見える化　
　2-1．なぜ技術マネジメントは難しいのか
　2-2．技術は多義性をもった概念である
　2-3．技術をどう捉えるか　～技術の５階層モデル～
　2-4．コミュニケーションギャップの本質
　2-5．技術創造のUモデル
　2-6．技術の棚卸は役に立たない？　～可視化と見える化の違い～
　2-7．技術の見える化の鍵は「構造化」
　2-8．価値を起点とした技術の構造化手法iMap　アイマップ^®
　2-9　iMap　アイマップ^®の実践ステップ
　2-10．コア技術とは、事業の競争優位の核となる強み技術
　2-11．コア技術特定のフレームワーク
　2-12．技術の展開　～iMap　アイマップ^®を活用したイノベーション構想～

３．特許情報を活用した新商品・新用途企画
　3-1．特許情報から自社技術の新たな用途を探し出す
　3-2．なぜ特許情報を活用するのか
　3-3．特許情報からわかること
　3-4．特許情報を効果的に活用するための３つの原則
　3-5．仮説検証プロセスが基本
　3-6．まずは、ラフでもよいから仮説を描く
　3-7．コア技術を視点とした探索フレームの設計
　3-8．母集団の解析と用途展開候補の抽出
　3-9．イノベーション構想の構造化　～目的・問題・課題・解決方法～
　3-10．実践のための心得と基本技術の習得
　3-11．３つの基本思考（目的思考・仮説思考・構造化思考）を継続的に鍛える

４．活動の展開
　4-1．単発の活動で終わらせては意味はない
　4-2．真の狙いはイノベーションを生み出す組織文化づくり
　4-3．イノベーションを促進する文化、阻害する文化
　4-4．スモールスタートで自社なりのプロセスをつくる　
　4-5．失敗を許す活動にする
　4-6．やってみることの大切さ
　4-7．組織文化づくりは経営者の役割

５．実践事例の紹介
６．フリーディスカッション（Q&Aを含む）

セミナー講師

（株）ケミストリーキューブ 代表取締役 イノベーションコンサルタント　平木 肇 氏
＜略歴＞
１９９２年筑波大学を卒業、シャープ（株）入社。エンジニアとして先端電子デバイスの研究開発・製品開発・生産技術開発に取り組む。通産省（当時）主幹の次世代研究プロジェクトに参画。
１９９９年（株）日本能率協会コンサルティング入社。１４年間にわたり、技術経営（ＭＯＴ）、イノベーションマネジメント、研究開発（Ｒ＆Ｄ）マネジメントを主領域としたコンサルティングに従事。
２０１４年（株）ケミストリーキューブ設立。 “技術人材の知恵を、価値を創り出す力に変える”をコンセプトとして、ものづくり企業・技術系企業の技術力の強化と人材の開発を支援している。

（株）ケミストリーキューブ エグゼクティブコンサルタント　
ワイズ特許サービス（株） 顧問　葉山 秀樹 氏
＜略歴＞
１９８１年名古屋大学を卒業、日東電工（株）入社。エンジニアとして水処理用膜モジュールの製品開発、企画、市場開発などに取り組む。その後、経営企画、新規事業推進部門、技術企画部門において、新規事業・技術の企画立案、オープンイノベーションなどを担当。
２００７年から特許情報を活用した新規テーマの探索プロセスの開発と社内コンサルティングを推進。
２０１６年、ワイズ特許サービス株式会社で顧問として特許の活用を進める。
２０１７年より株式会社ケミストリーキューブにて、　自社の強み技術を核にした新商品・新用途創造手法の技術開発に取り組んでいる。

セミナー受講料

55,000円（税込、昼食・資料付）
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　 2名同時申込の場合計55,000円（2人目無料：1名あたり27,500円）で受講できます。
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