医療・ヘルスケア分野の「脱炭素化」と新規事業機会

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医療×環境 その両立は、理想ではなく現実のミッションへ

医療・ヘルスケア分野にも迫る脱炭素化の波──
その潮流の中に、新たな事業機会を見出す環境材料・技術企業のための一講。
日米欧における医療機器に対する環境規制の厳格化をはじめ、医療・ヘルスケア分野の脱炭素化に関わる最新動向・課題を整理。そして、事例研究も交えながら、参入のための実践的な戦略アプローチをお届けします。

　本セミナーは、地球規模での気候変動対策が喫緊の課題となる中、医療・ヘルスケア分野における「脱炭素化」の最新動向を深く掘り下げる。医療・ヘルスケア分野では“プラネタリーヘルス”や“サステナブル・ヘルス”といった概念も生まれ、脱炭素に向けて動き出している。特に、この変革期が環境対応材料・技術企業にもたらす具体的な新規事業機会に焦点を当て、医療分野への参入を検討する企業が直面する課題と、それを乗り越え成功するための実践的な戦略的アプローチを提供する。持続可能なヘルスケアシステムの構築に貢献し、新たな市場価値を創造するための知見を共有することを目的とする。

１．プラネットヘルスとサステナブルヘルス
　1.1 プラネットヘルス
　1.2 サステナブルヘルス
　1.3 両者の関係性

２．医療・ヘルスケア分野における脱炭素化の現状と動向
　2.1 医療分野のCO₂排出量と気候変動リスク
　　2.1.1 排出量と気候変動リスク概要
　　2.1.2 CO₂排出源カテゴリと削減ポテンシャル
　2.2 日本および世界の取り組みと規制動向
　　2.2.1 日本政府のエネルギー転換目標
　　2.2.2 製薬業界の取り組み
　　2.2.3 病院・医療機関の省エネ対策
　　2.2.4 日米欧における医療機器に対する環境規制の厳格化
　　2.2.5 医療機器関連の主要環境規制と対応ポイント
　2.3 デジタルヘルスと脱炭素化
　2.4 プラネットヘルス独自の課題
　　2.4.1 技術的課題：医療規制と環境規制の重複・矛盾
　　2.4.2 制度的課題：環境配慮と医療性能のトレードオフ

３．新規事業機会：環境対応材料・技術の医療分野への応用
　3.1 環境配慮型材料の進化と市場機会
　　3.1.1 概要
　　3.1.2 主要な環境対応材料と医療応用例
　　3.1.3 環境対応材料にかかる留意点
　3.2 医療分野における環境技術ソリューション
　　3.2.1 廃棄物処理・減容化技術
　　3.2.2 リマニュファクチャリング（再製造）と循環経済
　　3.2.3 省エネ・再生可能エネルギー導入支援
　　3.2.4 環境配慮設計（DfE）とライフサイクルアセスメント（LCA）
　　3.2.5 デジタル技術を活用した環境負荷管理
　3.3 医療・ヘルスケア市場の全体像と成長性
　　3.3.1 市場概要
　　3.3.2 医療分野における新規事業機会マッピング

４．環境対応材料・技術企業の医療分野参入戦略
　4.1 参入障壁と克服のポイント
　　4.1.1 長期的な研究開発と規制承認プロセス
　　4.1.2 高度な技術と専門知識の要求
　　4.1.3 競争環境と差別化戦略
　4.2 成功のための戦略的アプローチ（事例研究も含めて）
　　4.2.1 製品の差別化と臨床的優位性の明確化
　　4.2.2 規制対応と安全性・品質保証体制の構築
　　4.2.3 パートナーシップとエコシステム構築
　　4.2.4 グリーン調達とサステナブルサプライチェーンの構築
　　4.2.5 ESG評価と企業価値向上

５．まとめと今後の展望
　5.1 今回のセミナーまとめ
　5.2 持続可能なヘルスケア実現に向けた戦略的提言
　　5.2.1 戦略的パートナーシップの構築
　　5.2.2 環境価値と臨床価値の融合
　　5.2.3 ライフサイクル全体での視点
　　5.2.4 ESG経営の推進
　　5.2.5 政策提言と消費者理解の醸成

　　□質疑応答□

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 【キーワード】
脱炭素化、医療ヘルスケア、新規事業機会、環境対応材料、バイオプラスチック、リマニュファクチャリング、循環経済、サプライチェーン、グリーン調達、デジタルヘルス、ESG、規制対応、市場参入戦略、ライフサイクルアセスメント (LCA)、環境配慮設計 (DfE)、Scope3排出量、サステナビリティ

【専門】ウイルス学、免疫学、体外診断向け機器試薬開発

 

　医療機器企業にて全自動化学発光免疫測定装置開発、冠動脈ステントの臨床開発、大手化学企業にて分子間相互作用解析装置の事業開発とヘルスケア事業再構築にそれぞれ従事。診断薬企業にて研究開発担当取締役。再生医療や産業向け培地事業立ち上げに貢献。現在、笹嶋グローバルコンサルティング代表として、異業種大手企業を中心にヘルスケア事業参入支援を行っている。近年は、医療分野の経験を活かしITヘルスケア分野の参入支援を行っている。