-2022年の主要国販売台数分析から読み取る
-EV関連デバイス最新情報

開催日:2023年 4月 17日(月)

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    セミナー趣旨

    電気自動車(EV)が急拡大しています。2022年のグローバルおよび主要国の販売台数を整理してみますと、日本のメーカおよび日本国内普及の遅れが極めて顕著で大変に気がかりな状況が見えてきます。車種別・メーカ別の視点、さらにトレンド目線を加えて分析すると、今後の方向性が浮き彫りとなります。
    一方で、水素燃料自動車(FCV)は足踏み感が強いところではありますが、この販売実績データからも今後が見通せます。
    EV・FCVへの試乗から感じ取った魅力や課題、さらには、国内3展示会やOEM技報等からのEV関連デバイスの最新情報を含め、独自の視点で解説します。
    客観的な販売実績データの分析と試乗体感によるコメントなど、新エネルギー車の現状と今後にご興味ある方、特に全体の概要を知りたい方、調査に着手し始めた方に最適なセミナーです。

    セミナープログラム

    1.新エネルギー車の整理整頓
     (1)駆動方式と脱炭素  
     (2)在来メーカと新興勢力
    2.EV・FCV 2022年の販売台数
     -車種別の販売台数とトレンド-
     (1)グローバル  
     (2)EU/アメリカ  
     (3)日本/中国/韓国  
     (4)特徴の分析
     ※業界団体や各社公表値などを独自に集計
    3.運転してみた!
     -体感に基づく魅力と課題-
     (1)トヨタ bZ4X  
     (2)日産 サクラ・アリア  
     (3)Hyundai IONIQ5・NEXO  
     (4)BYD ATTO3
    4.ADASやEV関連デバイス概観
     -試乗時の観察、展示会や各社技報情報などから簡単に現状を整理-
     (1)センサー/カメラ類 搭載の実際  
     (2)モータ/インバータ/eアクスル関連情報
    5.まとめ
     (1)プラットフォーム戦略とEV・FCV  
     (2)気になるBYDの戦略  
     (3)トヨタの動向を予想

    セミナー講師

    高原 忠良(たかはら ただよし) 氏

    株式会社Tech-T 代表取締役
    埼玉工業大学 客員教授
    (元トヨタ自動車/Samsung SDI) 博士(工学)

    トヨタ自動車においては、バンパやインパネ、ガソリンタンクなどのプラスチック材料や成形加工の開発と量産化、さらにその評価のためのデジタル技術の構築と実務展開に従事しました。その後、韓国サムスン系の第一毛織(のちのSamsun SDI、現ロッテケミカル)では、エンジンプラスチックの自動車用途開発を担当し、日本・中国・タイの自動車メーカと協業しました。2020年からは、株式会社Tech-Tにて今後の車載プラスチック動向の調査分析と情報発信に取り組んでいます。特に近年は各種EV・FCVに試乗の上でのコメントを発信しています。プラスチック成形加工学会、自動車技術会 会員。 経歴:新日本無線(現社名:日清紡マイクロデバイス); 高融点金属・セラミックの研究。トヨタ自動車; 樹脂部品生産&材料・加工技術・CAE開発。Samsung SDI; エンジニアリングプラスチック研究所(韓国本社)。大手自動車メーカ 研究所; 次世代車要素技術開発。

    セミナー受講料

    1名につき 33,000円(税込)

    同一のお申込フォームよりお申込の場合、2人目以降 27,500円(税込)

    受講について

    収録時間 1時間39分 テキストデータ(PDFデータ)つき

    ■セミナーオンデマンドについて
    <1>収録動画をVimeoにて配信致します。
    <2>動画の配信期間は公開日より2週間ですので、その間にご視聴ください。
       2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可能です。


    講師のプロフィール

    トヨタ式の ” ち密さ ” をサムスン流の ” スピード ” で! 自動車業界 × 樹脂部品を中心に開発から製造までのコンサルティング

    高原 忠良

    たかはら ただよし / 愛知県 / 株式会社Tech-T(技術オフィスTech-T)

    トヨタ自動車ではエンジニア、そしてマネージャとして、多くの車をお客様に届けるための開発・製造に従事しました。
    その後、韓国でサムスン本社の研究所での勤務では、エンプラ材の開発から拡販までを担当しました。
    いずれもグロ...続きを読む

     

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    キーワード

    自動車技術   地球温暖化対策技術   電気、電子製品

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