容器類の勝手利用の禁止:パレット管理と容器管理(その2)

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サプライチェーンマネジメント

 

◆ 容器類の勝手利用の禁止

荷物の混載を考えると、たとえ会社が違っても混載する可能性がある会社間ではパレットや容器の形状は統一した方がメリットがあります。たとえば同じ会社に納入する複数のサプライヤーはパレットや容器のサイズを統合するとよいでしょう。

さらに発展させて共通容器化、つまり各社の共有容器(パレット含む)にしたらどうか、という話につながる可能性があります。これについて話はわかりますが慎重に行った方がよさそうです。容器類には自社ネームが入っていませんのでどこまでが自社の持ち分にあたるかがわかりづらいからです。

 

そこでお勧めなのが容器モジュールは共通化し、保有は各社で行うというパターンです。つまりA社でもB社でもC社でもXというタイプの容器を使用しますが、その容器には各社の名前を入れるのです。これによって自社の持ち分は明確になります。自社の名前が入った容器類はすべてその会社の資産だということになります。

納入先との取り決め事項も定めておきましょう。ルールは『空になった容器とパレットは指定場所に置いておいてもらう』ということでどうでしょうか。そこに置かれた容器とパレットは次の納入時に引き取るのです。これで容器類が溜まってしまうことが回避されます。

 

会社内でも容器やパレットの勝手利用を禁止します。一般的に容器やパレットは製品の納入のために使うことになります。しかし会社内のいたるところで納入用の容器類を見かけることがあります。試作品工程で使ったり金型保管に使ったりしているケースがあります。

これも納入時に容器等不足を招く要因になります。それぞれの部署が必要に応じて容器やパレットを購入するようにしなければならないのです。生産工程から容器類を勝手に持ち出して使ってしまえば容器等の購入コストが要りませんので「勝手利用」が後を絶ちません。

社内でもパレット管理、容器管理のルールは必要です。会社外に出さない容器類であれば「構内専用」などの記載を容器自体にするとよいでしょう。

 

次回に続きます。

 


この記事の著者

仙石 惠一

物流改革請負人の仙石惠一です。日本屈指の自動車サプライチェーン構築に長年に亘って携わって参りました。サプライチェーン効率化、物流管理技術導入、生産・物流人材育成ならばお任せ下さい!

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