＜実習・演習で学ぶ＞利益を生み出すための原価計算の活用法

「時間単価計算」と「限界利益計算」の正しい使い分け

★「時間単価計算」と「限界利益計算」を正しく活用し、利益を生み出す実践知識！
★ 400社以上のコンサルティング実績をもつ講師が基礎から実習・演習を交えて解説します。

セミナー講師

堀口ビジネスコンサルティング　代表　堀口 敬 氏

【専門】 製造業への原価管理、原価企画、現場改善指導

【略歴】
１９７２年～１９９４年
　沖電気工業（株）で電子交換機、ファクシミリ、プリンタの開発設計
１９９４年～２００１年
（株）沖データで原価管理、原価企画、開発購買、現場改善指導
２００１年に独立し製造業専門のコンサルティングをはじめる
・指導企業：
　スズキ(株)、三菱自動車工業(株)、(株)豊田自動織機、日本電気(株)、
　東京エレクトロン(株)、東洋製罐(株)、帝人(株)　他　計４１８社
・執筆：
 「原価計算だけで満足していませんか第２版」（日刊工業新聞社）
 「改善だけで満足していませんか」（日刊工業新聞社）
 「原価企画の進め方」(日刊工業新聞社)　他　計１５冊
・資格：
　中小企業診断士

受講料

48,600円 ( S&T会員受講料 46,170円 )
(まだS&T会員未登録の方は、申込みフォームの通信欄に「会員登録情報希望」と記入してください。詳しい情報を送付します。ご登録いただくと、今回から会員受講料が適用可能です。)

S&T会員なら、2名同時申込みで1名分無料
2名で48,600円 (2名ともS&T会員登録必須／1名あたり定価半額24,300円)

【1名分無料適用条件】
※2名様ともS&T会員登録が必須です。
※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
※3名様以上のお申込みの場合、１名あたり定価半額で追加受講できます。
※受講券、請求書は、代表者に郵送いたします。
※請求書および領収証は1名様ごとに発行可能です。
　(申込みフォームの通信欄に「請求書１名ごと発行」と記入ください。)
※他の割引は併用できません。

得られる知識

・時間単価を使った原価計算方法
・限界利益を使った原価計算方法
・２つの原価計算の使い分け方

対象

・予備知識は不要
・役に立つ部門：
　経営者、経営管理、経理、営業、資材調達、設備管理、設計、生産管理、製造

セミナー趣旨

　原価計算には「時間単価を使った原価計算」と「限界利益を使った原価計算」の２種類があります。 元々この２つは目的によって使い分ける必要があります。しかし、全ての判断を「時間単価を使った原価計算」で行うため、『受注すべき製品を受注しないことで経営が悪化した』という企業が多く見られます。
　このセミナーでは、２つの原価計算の方法とその使い分け方を、「玩具を使った実習と演習問題」で紹介します。

セミナー講演内容

１．原価計算の基礎
　1.1 様々な原価（材料費、労務費、外注費、減価償却費など）
　1.2 原価計算の目的
　1.3 原価計算の基礎
　1.4 会社の利益と製品原価の関係
 
２．時間単価（賃率）を使った原価計算（現具を使った実習中心）
　2.1 時間単価を使った原価計算で見積価格を決める
　2.2 時間単価を使った原価計算のプロセス
　　2.2.1 前年の製造実績から時間単価を決める
　　2.2.2 製品の工程表とBOM（部品構成表）をつくる
　　2.2.3 BOMを使って製品原価を計算する
 
３．限界利益を使った原価計算（演習問題中心）
　3.1 受注生産型企業が時間単価を使うのはとても危ない
　3.2 限界利益とは？（粗利、営業利益との違い）
　3.3 限界利益の計算方法
　3.4 限界利益があれば赤字受注でもかまわない
　3.5 損益分岐点分析では判断を間違える
　3.6 １人当たりの限界利益（生産性）を改善目標にする
　3.7 目標限界利益を経営目標にする
　3.8 限界利益を使った様々な判断
　　3.8.1 内外作の判断
　　3.8.2 受注可否の判断
　　3.8.3 生産継続の判断
　　3.8.4 設備投資可否の判断
　　3.8.5 経営資源（金、人材）を集中投下する製品を決める

 □ 質疑応答・名刺交換 □