製造現場における防災・減災対策とBCP訓練・教育の要点

~BCP(業務継続計画)の策定と更新、実際に機能するための訓練や教育のあり方~
   きちんと機能する防災・減災対策:事業の継続性確保のためのBCP

 受講可能な形式:【Live配信】or【アーカイブ配信】のみ  

「予測困難な自然災害、工場等で起こる事故、サイバー攻撃、風評被害……」

予期せぬ危機が発生しても企業の重要な業務を継続できるように、
経済的な損失、顧客や取引先への影響等を最小限に抑えることが重要です。

そのためには、日頃からの防災・減災対策が必要ですが、BCP(業務継続計画)の策定はその中核であり、近年ますます重要視され、多くの企業が取り組んでいます。
企業の危機対応力を維持・向上させるためには、定期的な訓練と更新が求められます。組織全体の危機意識を高め、実践できる状態にするための教育も必要です。

◎本セミナーでは、BCPの策定方法にはじまり、関連した防災訓練・図上訓練がマンネリ化しないポイントを
 防災・危機管理のスペシャリストが事例を交えて解説します!


日時

【Live配信受講】 2025年9月19日(金)  10:30~16:30
【アーカイブ受講】2025年10月3日(金)  まで受付(視聴期間:10/3(金)~10/16(木))

【項目】※クリックするとその項目に飛ぶことができます

    セミナー趣旨

     企業や工場等における業務継続を困難とするリスクは年々多様化・複雑化している。地震や風水害は予測が難しく想定を超えることがあり、ゲリラ豪雨のように近年の気候変動によって以前に比べて規模が異なるものもある。都市部では内水氾濫への危惧も必要である。
    自然災害のみなならず、装置・設備稼働中の事故等、安全対策も不可欠である。季節によるリスク、例えば熱中症対策は従業員の健康対策にも欠かせないものになっている。いわゆる「現場」での環境も変化している。他にも外国人の増加や女性従業員への配慮など、労働環境としても整えていかなくてはならない要素も増えている。

     万が一の災害や緊急事態へ備えるために、その対策の中核となるBCP(業務継続計画)の策定やアップデート、有事の際に実際に機能するための訓練や教育のあり方について解説する。なぜBCPの策定や訓練の重要性を提起しているのかをふまえ、リスクの洗い出しから、組織全体の知見と意識を高め、一過性にならないようにしていくことを目的とする。
    また、自らを含む従業員の安全を守りながら組織の事業継続も果たすことの重要性を学ぶ。更に防災訓練や図上訓練がマンネリ化しないよう、常にアンテナを張って、新しい情報を取り込める積極性を身につける。
    南海トラフ巨大地震や首都直下型地震など大規模地震の発災が近いとされる中、減災の意識で普段から学び、自ら実践できる力を育成する。

    習得できる知識

    ・自然災害や労働事故等リスクマネジメント全般を学べる。
    ・BCP(業務継続計画)の基本を学び、実際の実例なども含め知識を高められる。
    ・実際にBCPを作り、かつ防災訓練を実施するのに必要な知識を学び、かつアップデートを行えるようになる。

    セミナープログラム

     1.業務継続を困難にするリスク
       (1)自然災害等
       (2)工場などでの事故
       (3)サイバーテロ 他

     2.BCP(業務継続計画)の策定方法
       (1)なぜBCPが必要か
       (2)BCPの作り方~自分達に必要なBCPとは
       (3)BCP策定の注意点

     3.BCP(業務継続計画)の実際
       (1)実例から学ぶ
       (2)防災訓練・教育のあり方

     4.継続的な取り組み、アップデートの重要性
       (1)想定外のことによる被害の軽減
       (2)社会的信用度の向上

     □ 質疑応答 □

    セミナー講師

    防災・危機管理アドバイザー 博士(医学) 古本 尚樹 先生 【Web】

    <主なご経歴>
    ​・北海道大学大学院医学研究科社会医学専攻地域家庭医療学講座
     プライマリ・ケア医学分野(医療システム学)博士課程修了 博士【医学】
    ・東京大学大学院医学系研究科外科学専攻救急医学分野医学博士課程中退
    ・浜松医科大学医学部医学科地域医療学講座特任助教(2008~2010)
    ・東京大学医学部附属病院救急部特任研究員(2012~2013)
    ・(公財)ひょうご震災記念21世紀研究機構阪神・淡路大震災記念
     人と防災未来センター研究部 主任研究員(2013~2016)
    ・熊本大学大学院自然科学研究科附属減災型社会システム実践研究教育センター特任准教授(2016~2017)
    ・(公財)地震予知総合研究振興会 東濃地震科学研究所 主任研究員(2018~2020)
    ・(株)日本防災研究センター(2023~2025)

    <ご専門>
    防災、危機管理、災害医療、自治体や企業等のリスクマネジメント

    【YouTube解説動画】(1)(2)(3)(4)

    セミナー受講料

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    (備考)※講義中の録音・撮影はご遠慮ください。
        ※開催日の概ね1週間前を目安に、最少催行人数に達していない場合、セミナーを中止することがございます。


     

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