
強い執行体制を実現する日本型CxOとリーダシップチームの構築
中長期視点での企業価値向上が求められるなかで求められる強い執行体制
CxO体制を見据えた、経営陣と経営会議、コーポレート機能の変革の再構築
セミナー趣旨
一連のコーポレートガバナンス改革においては、取締役会をターゲットとした監督機能の強化についての議論が中心でしたが、企業価値の創出はCEOを中心とした経営陣である執行サイドが担うものであることは言うまでもありません。
そのため、近年では執行体制を強化するという目的からCxO体制への移行を進める企業が増加しています。
その一方で、CxO体制そのものついては、コーポレートガバナンスと同様に、海外のコンセプトであるため、日本企業においては一定の咀嚼が必要であると思われます。
つまり、CxO体制に移行することによって、従来の経営体制からどのような変化があるのかについては曖昧であるという課題認識を有する日本企業も少なくありません。
CxO体制の構築に際しては、①CxOそれぞれの役割明確化とアジェンダ設定、②CxOによるリーダシップチームの再構成、③CxOを支えるコーポレート組織の再構築と強化、など様々な検討ポイントがあります。
これらのポイントに留意しつつも、日本企業にマッチするCxO体制の在り方について解説します。
受講対象・レベル
・経営企画部門、経営管理部門、統括部門、監査部門、総務部門など関連部門のご担当者
・本テーマにご関心のある方
セミナープログラム
1.企業価値向上を目指す経営体制変革の重要性
(1)コーポレートガバナンス改革が迫る企業価値向上
(2)投資家の注目は「取締役会」から「経営陣」へ
(3)日本企業の経営陣の特徴
2.米国・英国における経営体制 ~CxOによるLeadership Teamの構築~
(1)英国・米国における一般的な経営体制
(2)CxOの定義・類型と、その導入状況
(3)コーポレートガバナンスとの関係
3.CxO制度導入における日本企業における経営体制の変革
(1)従来の日本企業の経営体制との比較
(2)日本企業がCxO制度を導入に際しての留意ポイント
・マルチドメイン(単一事業の企業)とシングルドメイン(多角化企業)での違い
・CxOの人材要件
4.日本型CxOの導入ステップ
(1)自社組織の理解と、必要なCxOの設定(自社としての定義)
(2)CxOアジェンダの設計
(3)経営会議から「エグゼクティブコミッティー」へ
(4)CxOを支え組織の設計 ~コーポレートスタッフ・組織の改革~
(5)CxO人材要件の明確化、選抜と育成、サクセッションプラン
5.日本型CxOの推進の推進事例
6.まとめ ~導入に向けた今後の課題~
※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。
セミナー講師
株式会社日本総合研究所 リサーチ・コンサルティング部門 理事
山田英司 氏
早稲田大学法学部卒、英国国立ウェールズ大学経営大学院(MBA)、EU Business School(DBA)修了。大手インフラ企業の経営管理、グループ経営管理部門を経て、日本総合研究所に入社。グループ経営、M&Aに関する研究・情報発信活動、および企業へのコンサルティングに従事する 。
主な著書に、「グルーガバナンスの実践と強化」(税務経理協会)、「ボード・サクセッション」、「グループ経営力を高める本社マネジメン ト」(ともに中央経済社)、がある。
セミナー受講料
1名につき
会員 38,500円(本体 35,000円) 一般 41,800円(本体 38,000円)
※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
(所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。)
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。
受講について
視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。
受講料
41,800円(税込)/人