PFAS規制と代替品開発の動向・展望

セミナー趣旨

PFAS（パーフルオロアルキル物質、及びポリフルオロアルキル物質）は、そのユニークで有用な特性から広範な産業用途で利用されていますが、環境及び人体の安全性に関する懸念が高まっています。本セミナーでは、PFASの特徴、規制、健康や環境への影響を中心に、代替材料の開発動向、IoTやAIを活用したサプライチェーンの透明性・品質管理の現状を解説します。また、新たに「ePTFEが拡張PFASとして解釈されるべきか」や「PFASの水質分析方法」に関するトピックを加え、より深い議論と実践的な情報提供を目指します。これらを通じて、参加者の皆様がPFAS問題への理解を深め、現場での対応に役立てていただける内容をお届けします。

受講対象・レベル

・フッ素・PFASを含有する材料メーカーやその材料のユーザー 
・製品含有化学物質に関する法規制に対応している方 
・PFASについての情報収集をしている方、最新動向を抑えたい方 
・PFAS代替技術の研究開発に従事している方 
・PFASを用いた製品設計をされている方 
・PFASに関わるトレーサビリティや品質管理に注目されている方 
・IoTやAIを活用したサプライチェーン管理や監視技術の導入を検討している方 
・ePTFEの解釈に関する知見を深めたい方 
・PFASの水質分析に関心のある研究者や技術者の方など

習得できる知識

・PFASの基礎知識と概況
・PFASを巡る国内外の関連規制
・PFASを巡る各国の企業対応状況
・PFAS代替技術や代替品に関する研究開発動向
・PFASに関する研究・品質管理・サプライチェーンなどに対するIoTやAI活用事例
・PFAS問題についての講師の私見・展望等

セミナープログラム

１．会社紹介

２．PFASとは.
（A）PFASの特徴
（B）活用シーン

３．PFASの懸念点
（A）環境汚染
（B）生物への影響
（C）健康への懸念
（D）規制措置

４．PFAS規制措置と各国の対応状況

５．代替技術や代替品の研究開発動向
（A）バイオベース
（B）フッ素を含まない素材ベース
（C）高度材料工学
（D）2024年最新動向

６．製品設計見直しによる代替品性能向上

７．留意点
（A）サプライチェーンの透明性
（B）情報共有
（C）継続的な監視とコンプライアンス
（D）AIやデジタルツインを用いた研究開発の加速
（E）その他
（F）今後の展望

８．PFAS水質分析の現状と展望
（A）水質分析の重要性：汚染の現状と規制基準
（B）代表的な分析方法
（C）分析の課題と解決策
（D）将来の技術トレンド：高速分析、AIの活用

９．ePTFEを巡る規制動向（拡張PFASとして解釈されるのか）
（A）ePTFEの概要と特性
　　①ePTFEの化学構造と用途
　　②PFASとの類似性・相違性
（B）拡張PFASの概念と規制動向
　　①国際的な定義の比較（EU、米国、日本）
　　②拡張PFASとして解釈される場合の影響
（C）技術的・法的議論
　　①ePTFEが環境及び健康に与える影響の検証
　　②企業対応の現状と事例
（D）今後の展望
　　①規制基準の統一化の可能性
　　②ePTFEの代替材料の研究開発

※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

株式会社ＤＣＴＡ　代表取締役社長
畠山達彦 氏

1989年三菱化学⼊社。プラスチックの開発・技術・⽣産を経て、三菱化学グループ（国内・中国）内製⼯場設⽴や設計、建築、⽴ち上げ、製造部責任者を歴任。2014年に⽴ち上げたDCTA社では、前職の⽣産管理スキルを活かし、製造系企業の⼯場改善⽀援や経営改⾰コンサルタント事業を中⼼にプラスチックのリサイクル技術開発や商品展開様々な⼯場運営に関わるIoTやAIソリューションの構築などの活動を⾏っている。
また、γ線を遮蔽するフレキシブルコンテナ技術（特許）で、福島原発復興PJに参画中。⼀⽅、環境事業も積極的に展開しており経済産業省主催のCLOMA（クリーンオーシャンマテリアルアライアンス）活動のチームリーダーを務め、インドネシア、ベトナム、フィリピン、モーリシャスでの海洋プラスチックごみ削減プロジェクトを担当。国際的な廃棄物管理とリサイクル技術に関する深い知⾒を持ち、地域ごとの廃棄意識やリサイクル温度差を把握し、具体的な対策を提案している。その上、海外・現地の担当者・要⼈ともネットワークがあり、PFASを含めた化学物質法規制動向にも明るい。

セミナー受講料

1名につき　
会員　38,500円（本体　35,000円） 　一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。