【中止】半導体集積化における3次元集積実装技術の最新技術動向

今後の半導体集積化に重要な3次元集積実装技術を詳細解説!

セミナー趣旨

これまでの国家プロジェクトや国際会議を中心に3次元集積実装技術の研究開発動向をお話しいたします。

受講対象・レベル

半導体実装技術の基礎知識を有する方

習得できる知識

・3次元集積実装技術の基礎知識
・国家プロジェクトにおける3次元集積実装技術の研究開発の流れ
・3次元集積実装技術の最新の技術動向

セミナープログラム

1.はじめに
2.国家プロジェクトを通じた3次元集積実装技術の研究開発
  2-1 国家プロジェクトでの3次元集積実装技術の要素技術開発
    (FY1999~FY2012)
  2-2 3次元集積実装技術による車載用障害物センシングデバイス開発
    (FY2013~FY2017)
  2-3 ハードウェアセキュリティ研究における3次元集積実装技術の研究開発
    (FY2015~FY2021)
  2-4 3次元集積実装技術によるIoTデバイス試作開発拠点の構築
    (FY2016~FY2017)
  2-5 ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業における
     3次元集積実装技術の研究開発(FY2021~)
3.国家プロジェクト外での産総研での3次元集積実装技術の研究開発の取り組み
4.3次元集積実装技術の最新の技術研究動向
  ~ IEDM 2021、ECTC2022、VLSI Symposium 2022 ~
  4-1 IEDM2021におけるMore than Moore技術研究動向
  4-2 ECTC2022におけるMore than Moore技術研究動向
  4-3 VLSI Symposium 2022におけるMore than Moore技術研究動向
5.まとめ


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セミナー講師

(国研)産業技術総合研究所 デバイス技術研究部門 3D集積システムグループ
研究グループ長 博士(工学) 菊地 克弥 氏

【専門】
電子工学、超伝導工学
【略歴】
2001年埼玉大学大学院博士後期課程情報数理科学専攻修了。博士(工学)。
同年、産業技術総合研究所エレクトロニクス研究部門高密度SIグループ勤務。

以降、半導体LSI集積化技術における3次元集積実装技術をはじめとする次世代の電子回路集積実装技術、超高速・高周波回路実装技術、およびその計測・評価技術の研究開発等に従事。

2015年同ナノエレクトロニクス研究部門3D集積システムグループ、研究グループ長。
2020年同デバイス技術研究部門3D集積システムグループ、研究グループ長。

現在は、半導体LSI集積化技術における3次元集積実装技術に加え、超伝導量子デバイスの3次元集積実装技術の研究開発に従事。

セミナー受講料

49,500円(税込、資料付)
■ セミナー主催者からの会員登録をしていただいた場合、1名で申込の場合46,200円、
  2名同時申込の場合計49,500円(2人目無料:1名あたり24,750円)で受講できます。
(セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
   今回の受講料から会員価格を適用いたします。)
※ 会員登録とは
  ご登録いただきますと、セミナーや書籍などの商品をご案内させていただきます。
  すべて無料で年会費・更新料・登録費は一切かかりません。
  メールまたは郵送でのご案内となります。
  郵送での案内をご希望の方は、備考欄に【郵送案内希望】とご記入ください。

受講について

Zoomを使ったWEB配信セミナー受講の手順

  1. Zoomを使用されたことがない方は、こちらからミーティング用Zoomクライアントをダウンロードしてください。ダウンロードできない方はブラウザ版でも受講可能です。
  2. セミナー前日までに必ず動作確認をお願いします。
  3. 開催日直前にWEBセミナーへの招待メールをお送りいたします。当日のセミナー開始10分前までに招待メールに記載されている視聴用URLよりWEB配信セミナーにご参加ください。
  • セミナー資料は開催前日までにPDFにてお送りいたします。
  • 無断転載、二次利用や講義の録音、録画などの行為を固く禁じます。

※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

開催日時


13:00

受講料

49,500円(税込)/人

※本文中に提示された主催者の割引は申込後に適用されます

※銀行振込

開催場所

全国

主催者

キーワード

半導体技術   電子デバイス・部品   政策・行政

※セミナーに申し込むにはものづくりドットコム会員登録が必要です

開催日時


13:00

受講料

49,500円(税込)/人

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全国

主催者

キーワード

半導体技術   電子デバイス・部品   政策・行政

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