米中ハイテク戦争・ポストコロナで電子機器・半導体はどうなる【ライブ配信】

半導体産業はポストコロナでどうなるのか?
パンデミック後の電子機器・半導体産業の予測を行います!


※ 本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。推奨環境は当該ツールをご参照ください。後日、視聴用のURLを別途メールにてご連絡いたします。

セミナー講師

南川 明 氏  IHS Markit/IHS Technology Japan Research Director

【講師経歴】
 1982年3月 武蔵工業大学 電気工学科 卒業 自動制御専攻
 1982年4月-1990年5月 モトローラ㈱ HongKong Motorola Marketing specialist
 1990年5月-1995年12月 ガートナージャパン㈱ データクエスト 半導体産業分析部 シニア・アナリスト
 1996年1月-2000年5月 IDC Japan㈱ ディレクター
 2000年6月-2003年4月 WestLB 証券会社 調査部 ディレクター&シニア・アナリスト
 2003年4月-2004年2月 クレディーリ ヨネ証券会社 調査部 テクノロジーヘッド&シニア・アナリスト
 2004年7月 ㈱データガレージ設立
 2006年12月 米アイサプライ社と合併
 2010年11月 米 IHS の傘下に入り、IHS グローバル㈱となる
 2012年12月 IHS グローバル㈱に社名変更
 2016年7月 IHSとMarkit統合で IHS Markitに社名変更
【活 動】
 JEITAでは10年間に渡り、世界の電子機器と半導体中長期展望委員会の中心アナリストとして従事する。定期的に台湾主催の半導体シンポジウムで講演を行うなどアジアでの調査・コンサルティングを強化してきた。
 特許庁の自動車用特許の技術審査委員、半導体関連特許審査委員。NEDOの「FeRAM 製造技術の開発」研究評価委員。

セミナー受講料

44,000円  * 資料付
*メルマガ登録者 35,200 円 (20%引き)
*アカデミック価格 26,400 円
※税込

★ アカデミック価格
 学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を
有する大学、大学院の教員、学生に限ります。申込みフォームに
所属大学・大学院を記入のうえ、備考欄に「アカデミック価格希望」と
記入してください。

★メルマガ会員特典
 CMCリサーチメルマガ会員登録をされていない方で登録をご希望の方は、
申込みフォームの備考欄に「会員登録希望」とご記入ください。
セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
今回の受講料より会員価格を適用いたします。
 通常の特典(2名目無料、3名目以降半額)は適用外 となりますが、
定価の20%引 でご参加いただけます。

受講について

・本セミナーはビデオ会議ツール「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
・セミナー開催日時に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
・受講中の録音・撮影等は固くお断りいたします。
・事前配布資料は、当日までに届くように事前に郵送をいたします。開催日時に間に合わない場合には、後日郵送するなどの方法で対応いたします。
・講師に了解を得た場合には資料をPDFで配布する場合もございますが、参加者のみご利用に限定いたします。他の方への転送、WEBへの掲載などは固くお断りいたします。
・開催日時にリアルタイムで講師へのご質問も可能です。
・タブレットやスマートフォンでも視聴できます。

セミナー趣旨

 コロナで我々の生活は一変している。マクロ経済の指標はことごとくマイナスに陥り、不況に突入しているにも関わらず、電子機器や半導体企業の業績は比較的堅調を維持している。特に半導体産業は過去のリセッション時のような急激な落ち込みを見せておらず、半導体工場の稼働率も高く維持されている。リーマンショック時とは全く違う様相を見せている半導体産業はポストコロナでどうなるのか?
 本セミナーでは、エレクトロニクス産業のリサーチを長年行ってきた南川 明 氏が、パンデミック後の電子機器・半導体産業の予測を行います。また、米中ハイテク戦争の行方に関しても継続調査結果を報告いたします。

受講対象・レベル

 エレクトロニクス産業従事者

習得できる知識

 エレクトロニクス産業全般の動向

セミナープログラム

         ※ 適宜休憩が入ります。
1. コロナ後の世界
 1.1 生活スタイル
 1.2 ワークスタイル

2. 2024年までのエレクトロニクス・半導体産業の展望
 2.1 エレクトロニクス産業予測
 2.2 半導体産業予測

3. ポストコロナ後の米中貿易摩擦
 3.1 米国と中国のハイテク戦略
 3.2 日本のポジショニングを考える