未来予測の考え方と実践手法

【セミナープログラム】

【13:00～14:55】

毎年１１月ともなると、翌年以降の短期・中長期の予測文献が書店を賑わすようになります。調査会社やアナリストによる未来予測も年末はまさに花盛り、ニーズが一気に高まります。有力なトレンド誌では、既に２０１９年ヒット商品予測が掲載されており、興味深い内容となっています。事業判断のためには、いくつかのオプションが必要であり、情報もそのツールの１つです。ただ、どのような情報を使うのが良いのかの判断はなかなか簡単ではないようです。(そもそも学ぶ機会自体があまりありません…）私の勤務先においても、日々、未来市場探索の相談が絶えることはまずありません。「こういう市場に参入したい」「２０●●年の成長市場を調べたい」「次なる事業の柱を作りたい」…。未来を想起して、新たなビジネス領域や自社の強み・技術が活かせる隙間領域を懸命に探索する、この活動はとても大切なことです。
今回のセミナーでは、「未来予測のための情報収集」と題して、基本セオリーはもとより、これからのビジネストレンド把握のための手法や感性の磨き方について、言及していきます。情報収集・活用手法には「やり方」が存在します。多くの方にお聞きいただければ、うれしく思います。

１．２０１８年の注目ビジネステーマを振り返る
２．「未来創造室」設置ブームともう１つの大トレンド
３．未来予測のための情報収集・活用手法と必須情報源－未来探索にもセオリーがある
４．未来予測のキーパーソンとトレンドキーワード
５．意外な情報が教えてくれる未来の"兆し"
６．質疑応答／名刺交換

【15:05～17:00】

２０２０年、社会、経済、経営、くらしは大きく変わります。２０１８年のｉＰｈｏｎｅ、リーマンショックから始まったデジタル革命は、２０２０年にその最終形を見せ始めます。具体的には、従来のアナログ産業構造（もの主導：Ｉｎｄｕｔｒｙ)から新しいデジタル産業構造（情報主導：ｉｎｔｅｌｉｇｅｎｃｅ）に移行します。平成最後の新年を迎えるにあたり、多くの皆さんが、漠然とイメージされている未来像をよりクリアに皆さんと共有化したいと思います。時代の変わり目で、サバイバルするためには何が必要でしょうか？私は、一つ答えろと言われれば、"実践的予測力"と迷わず答えます。次には、"自己客観視力"その次には、"柔軟な突破力"と答えます。
このセミナーでは、１つ目の"実践的予測力"について解説させていただきます。太古には、特異な能力を持った巫女や霊能者、預言者がいたといます。また、最近では、ＡＩが予測をしていくことも現実化しつつあります。予測力とは、予測することが目的ではなく、三つの条件が必要です。
　（１）あたること　（２）具体的なこと　（３）実践につながること
そのためのには、確実な方法が１つだけあります。それは、既におきている未来の
　（１）兆しをとらえ　（２）その変化の本質を理解し　（３）そのインパクトを先回りすること
今回のセミナーでは、以下の２つを講義させていただきます。
　（１）未来予測の考え方、実践方法　（２）ケーススタディとしての２０２０年、２５年の未来予測　　
未来予測力は、ビジネス、経済に限らず、日常生活、個人のライフプランあらゆる局面で応用可能です。ある意味、実践的なリベラルアーツと言えるかもしれません。企業経営者、企画／戦略担当者他、各年齢層、個人でのご参加等、多くの方に、お聞きいただければ幸いです。

１．始めに
　－歴史的転換点の今
　－サバイバルの条件
２．未来予測力とは
　－未来予測の要件とフレームワーク
　－未来予測とは、"兆し"をとらえること（センサー）
　－"兆し"の本質理解とは（インテリジェンス）
　－主人公の"次の一手"とその"インパクト"を考える
３．未来予測（ケーススタディ）
　－これからのビジネス（２０２０、２０２５）
　－これからのくらし（２０２０、２０２５）
４．質疑応答／名刺交換

【講師】

菊池　健司（きくち　けんじ） 氏 : （株）日本能率協会総合研究所　ＭＤＢ事業部　コンサルティングサービス部　部長

１９９０年　日本能率協会総合研究所（社団法人日本能率協会のグループ法人）入社、マーケティング・データ・バンク（ＭＤＢ）配属。外資系金融機関での勤務を経て、現在に至る。ＭＤＢは、２０１８年３月現在、約２，０００社の会員企業を有する日本最大級のビジネス情報提供機関。民間企業、官公庁、独立行政法人、大学、自治体等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供業務に長年携わる（年間調査依頼件数：約１２万件）。現在は、コンサルティングサービス部部長として、情報収集・活用手法、事業構想法等に関する個別企業・業界団体・自治体での研修やセミナーを日々実施している。２０１７年度からは、「未来予測リサーチコンサルティング」と題して、定期的に個別企業へ訪問してのワークショップも実施している。
主な講師歴は、【ＭＤＢ会員向けセミナー】「ＭＤＢ情報活用力養成講座」「未来を見据えるための情報収集手法と発想法」「新規事業・新商品開発における情報収集手法」「成長産業をたぐり寄せる情報収集手法」「技術ロードマップ策定のための情報収集手法」他【業界団体】機能性フィルム研究会、日本製薬情報協議会、九州経済調査協会、日本私立大学連盟、ビジネス支援図書館協議会、専門図書館協議会、情報科学技術協会、日本能率協会他【その他】個別企業・官公庁・地方自治体・図書館向け研修、セミナー日経ビジネスセミナー、日本経済新聞社セミナー、東洋経済新報社セミナー、新社会システム総合研究所、Ｒ＆Ｄ支援センター、技術情報協会、徳島県「ＬＥＤ技術交流セミナー」、関東経済産業局、静岡市産学交流センター他多数
主な著書・論文に「未来予測による研究開発テーマの決め方」（技術情報協会）、「人材教育」（日本能率協会マネジメントセンター）「なるほど！マーケティングデータブックＯＬ編」（スタープレス）、「ニュービジネスで勝つ」「商工ジャーナル」（日本商工経済研究所）「情報の科学と技術」（ＩＮＦＯＳＴＡ）、「情報管理」（科学技術振興機構）他多数寄稿。

（株）デジタルイノベーション研究所　代表／クリエーター 冨永　孝（とみなが　たかし） 氏 : （株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング　代表取締役社長

社会変革アーキテクト　ビジネスクリエーター　経営コンサルタント／～２００８年　アクセンチュア（株）　統括エグゼクティブパートナー（通信）／２００９年～（株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング　代表取締役社長（現職）／（株）デジタルイノベーション研究所　代表。
２００２年　アクセンチュアグローバルよりＱＶＳ大賞受賞（グローバルベストコンサルタント）。長年に渡り、ＩＣＴ業界（通信／ＩＴ／メディア）における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、ＢＰＲ戦略、及び事業構造転換（チェンジマネジメント）を支援。ＩＣＴ戦略を通じて、各インダストリ（製造／流通／公共等）のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス（クロスインダストリ／ＩＣＴ活用／仮説検証／対話型）の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省／文科省／経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社（国内外）／シンクタンクへのコンサルティングを実施。
【主なクライアント】大手通信会社大手ＩＴ会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数。

【受講料】

１名につき　３３，３００円（税込）
同一のお申込フォームよりお申込の場合、２人目以降 ２７，０００円(税込)