ネット配信と個人視聴率の難点

　～世帯視聴率からの切り替えで地上波、
　　ＢＳ、多チャンネルへ波及する課題～

【セミナープログラム】

　大手広告スポンサーは、若者から中年層をターゲットとしてテレビＣＭを
流したいと思っており、いくら視聴率が高くても、それを見ているのが高年層、
高齢者層では出稿したがらなくなっている。
　確かに、テレビ番組の視聴率が高くても、あまり強いスポンサーが付いていない番組も
多く見られるし、逆にそこそこの視聴率でも大手広告スポンサーが付いているという傾向は、
普通に見受けられるようになった。
　つまり、世帯視聴率がいくら高くても、それはスポンサーのニーズに応えておらず、
逆に個人視聴率がそこそこの数字を取っていれば、スポンサーはそこに向けて広告費を
払いたがる傾向が見られることは、一般視聴者がテレビ放送を見ていても、何となく
感じられるようになってきている。
　しかしながら、個人視聴率はネット配信ならともかく、テレビ放送では把握しにくいことも
事実である。ネットワーク中立性の問題により、固定回線は容量的に非常に厳しいことに
なっており、ネット同時配信を使って、個人視聴率を図ろうという目論見も簡単ではない。
ただし、広告モデルの趨勢(すうせい)としては、確実にそちらに流れていることは言うまでもない。
　これは、地上波民放や在京局系のＢＳ放送の問題だと考えているとしたら、
大間違いもいいところである。多チャンネル放送が有料を前提としているだけに、
広告を獲りにくいと言っているのは、単なる言い訳にしかすぎず、広告収入をあてこむのであれば、
全く同じ問題を抱えていると考えるべきである。
　本講演では、世帯視聴率から個人視聴率へと急ハンドルを切ることの危険性も考慮した上で、
あらゆる広告収入に関係することを指摘するとともに、ハンドルの切り具合に焦点を
当てていくこととしたい。

１．世帯視聴率は高いのに広告費を稼げないケース
２．テレ朝の戦略は正しいか
３．安易に中高年を切り捨てることの危険
４．有料チャンネルでも広告収入を伸ばすには
５．高齢化社会に向けて大手広告主３０社の考え方は正しいか
６．質疑応答／名刺交換

【講師】

西　正（にし ただし） 氏 : 株式会社オフィスＮ　代表取締役

１９８２年　東京大学法学部卒業、同年　三井銀行（現三井住友銀行）入行
１９９４年　さくら総合研究所メディア調査室長
２００１年　日本総研メディア研究センター所長
２００３年　現職

【著書】
　『４Ｋ、８Ｋ、スマートテレビのゆくえ』、『地デジ化の真実』、
『競合か協調か －メディア企業選択の時』、『ＩＰＴＶ革命　－放送・ネット・モバイルの
ビジネスモデルが変わる』、 『新メディア進化論 －インターネットに押されるテレビ』、
『メディアの黙示録』など多数。

【受講料】

１名につき　３２，４００円（税込）
同一のお申込フォームよりお申込の場合、２人目以降 ２７，０００円(税込)