モダンExcelを用いた異常点監査技法 ～不正会計対応の『CAAT』基礎実務～

セミナー趣旨

※本セミナーをご受講の方は、下記セミナーもご受講頂けますと相乗効果を期待できます。
　◆2026年 3月5日（木） 13:00～17:00 　
　『モダンExcel』一体理解～データの取得・集計・分析・可視化～
　https://www.monodukuri.com/seminars/detail/59512

◆◆セミナーをご受講の方に、講師書籍「モダンExcel入門」を進呈いたします。◆◆

「効率的で効果的な監査」を行うことができる有効なツールとして、CAAT（Computer Assisted Audit Techniques：コンピュータ利用監査技法）が注目されています。その背景には、企業活動で扱うデータの増加やシステムの複雑化により、通常の内部監査におけるサンプルチェックだけでは不正会計の兆候を発見するのは不十分だと気付いたからといえます。そこで、CAATを用いて効果的・効率的に不正会計の兆候を把握することが期待されます。

本セミナーではどんな組織でも比較的容易にCAATを実施できるように、モダンExcel（※）を用いたCAATの基礎知識から活用事例までを解説いたします。CAATでどのようなことが可能になるのか興味がある方々、モダンExcelを活用し効果的・効率的なモニタリング体制を構築したいと検討中の方々におすすめです。


※モダンExcel
２大ツール（Power Query とPower Pivot for Excel）搭載以前の従来エクセルと区別する意味でつけられた愛称です。「ノーコード」「ローコード」で、より簡単に、より迅速に、より複雑なデータ分析等が、お手元のExcelで出来るようになります。経営管理や監査など様々な業務で『モダンExcel』は利活用いただけます。

受講対象・レベル

CAATを活用したい監査部門の方など

セミナープログラム

１．コンピュータ利用監査技法『CAAT』の概要
　・CAATの定義
　・CAATの適用場面
　・乖離を観る、ファンチャート
　・CAATで便利なExcel機能
　・主な監査技術と異常点

２．モダンExcelとレガシーエクセルの比較を含むCAAT実践例
　・データの取り込みとデータクレンジング
　・データ全体の傾向分析とピボットテーブルの工夫
　・ETL（データの抽出・加工・読み込み）とデータモデルの基本

３．「モダンExcel」によるデータ分析基礎知識
　・レガシーエクセルによる実務上の課題
　・パワーアップされた「モダンExcel」
　・CAAT実行時の留意点


※デモとテキスト記載はOffice365で解説します。Excel2016以降のパソコンで、実際にCAATを体験いただけます。（バージョンの違いにより画面構成などが異なります。）
　なお、講師デモを通じ、CAATへの理解を深めることができます。（デモ用のサンプルデータは、事前にメールで送信いたします。）


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

一般社団法人価値創造機構　理事長 公認会計士
村井直志 氏

大手監査法人・コンサルファーム・税務事務所などを経て、一般社団法人価値創造機構理事長就任。日本公認会計士協会東京会コンピュータ委員会委員長、経営委員会委員、税務第一委員会委員、業務委員会委員、独立行政法人中小企業基盤整備機構ＩＴ推進アドバイザーなどを歴任。第34回日本公認会計士協会研究大会に「CAATで不正会計に対処する、Excelを用いた異常点監査技法」で選抜。

【主な著作・論文】
「経理に配属されたら読む本」（日本実業出版社）　「経営を強くする会計７つのルール」（ダイヤモンド社）
「ＣＡＡＴで粉飾・横領はこう見抜く」（中央経済社）　「強い会社の儲けの公式」（ダイヤモンド社）
「会計ドレッシング10episodes」（東洋経済新報社）　「モダンExcel入門」（日経BP）

セミナー受講料

1名につき　
会員　38,500円（本体　35,000円） 　一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

主催者

開催場所

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。