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QUESTION 質問No.361

稼働率とべき動率項目の分類についてお尋ねします

生産 製造業全般・分類不能 | 投稿日時:
稼働率・べき動率・計画停止項目の分類についてお尋ねします。 考えれば考えるほどどう区分けして良いか 。
設備停止要因で稼働率の算式から除かれるもの。
べき動率の算出から除かれるもの
計画停止項目としてカウントするものについてご回答ください。
1 受注が無く生産が出来ず設備停止した場合
2 設備能力の差によって発生する設備停止 (後工程の能力大で後工程が待ちで止まる場合)
3 設備能力の差によって発生する設備停止 (後工程の能力小で前工程を止めざるを得ない場合)
4 オペレーターが休みでどうしても交代要員が用意できず停止させた場合
5 材料待ち(突発でなくあらかじめ購買や業務課から連絡を受けていて代わりに生産する製品が無く稼働停止した場合)
6 管理ミスによる材料待ち
7 Dφ替え待ち(時間のかかるDφ替えが日勤保全者しか出来ず、夜勤時に未完了で設備を止める場合
8 量産試作を行う為に、切りの良いところで稼働停止して量産試作を待っている場合
9 量産試作後の判定結果待ちにより正式稼働開始が出来ないで止まっている場合
10 全体朝礼等の全体行事で稼働を停止した場合
11 週末の勤務終了までに洗浄を終了させなくてはならない時間指定品は、前工程の生産を止めなくてはいけない時間
12 設備点検、品質確認時間
13 作業者の退職による補充が出来ず、停止せざるを得ない場合
14 保全者の欠勤により切り替え待ちが発生して停止
15 段取り替えにより停止
16 設備清掃にために停止
17 試作品製造時間
18 設備の改善改良による停止



ANSWER
回答No1 | 投稿日時:

稼働率と可動率を算定するには、まず両者の定義を明確にする必要があります。

稼働率の分母は就業時間もしくは利用可能時間で、分子は稼働時間です。
一方の可動率は分母が同じで、分子が動作可能時間になります。

質問の1から18は全て設備が稼働していませんから、稼働率の分子に貢献しません。

一方質問の中で12の設備点検時と、16は設備が動作可能でないため、可動率の分子からも外す必要があります。

問題は他の項目で設備が停止している時間を、稼働率、可動率の分母に参入するかどうかでしょう。

分母を就業時間とするならすべて含まれ、利用可能時間とするならほとんど除外されるように思うのですが、ここは「利用時間」の定義次第です。

そこまでくると、このデータを使う目的に沿って定義する必要がありそうです。

現状での生産量算定に使うのであれば、現実的に動かせない時間は分母から外した方が安全ですが、増産目的の改善指標として使うのであれば、全就業時間に対して、これら例外時間を短くすることが重要です。

最悪は人や時期によって、算定基準が変わることです。
自分たちの目的の為に定義を設定して算定方法を共有し、継続的に使って行けば良いのではないでしょうか。