放送・ネット配信の海外動向

～日米の違いを直視し、真に役立つ海外事例を取り込む～

【講師】

西　正（にし　ただし） 氏 : 株式会社オフィスＮ　代表

１９８２年　東京大学法学部卒業。同年　三井銀行（現三井住友銀行）入行。
１９９４年　さくら総合研究所メディア調査室長。
２００１年　日本総研メディア研究センター所長。２００３年　現職。
　著書に『４K、８K、スマートテレビのゆくえ』、『地デジ化の真実』、
『競合か協調か　－メディア企業選択の時』、『ＩＰＴＶ革命　－放送・ネット・モバイルの
ビジネスモデルが変わる』、 『新メディア進化論　－インターネットに押されるテレビ』、
『メディアの黙示録』など多数

【受講料】

１名につき　３２，４００円（税込）　
同一団体より複数ご参加の場合、２人目以降 ２７，０００円（税込）

【セミナープログラム】

　日本と海外とでは、情報通信および放送サービス、ネット配信サービスの環境は大きく異なる。
そのため海外に視察に行ってきたレポートなどを見ていると、妙に海外の方が進んでいるところがフィーチャーされることが多い。
　しかしながら、日本の方が遥かに進んでいる部分も少なからずあるが、それはわざわざ
レポートされることが少ない。帰国してから書く報告書に、日本の事情をいちいち書いていたら、
長くなって仕方がないのと、要点がボケてしまうという事情があるので、無理もないことだと思う。
　しかしながら、日本の方が進んでいる点もセットで議論の遡上に乗せないと、
海外がとても先進的に見えてしまうというミスリードの元になることも確かである。
　本講演では、そういった事例のうち、幾つかをピックアップして、日本と海外の違いを
明らかにした上で、本当に日本が参考にすべき事例とは何なのかについて、明らかにしていくこととしたい。
そうした見方で海外事情にスポットライトを当ててみると、やや誤解の方が国内で独り歩きしている
ところも見えてくる。
　特に米国との間には、そうした事例が非常に多く見られることから、
今回だけで指摘し切れるとは限らないが、なるべくホットイシューから焦点を当てていくことと致したい。

１．Ｎｅｔｆｌｉｘ、Ａｍａｚｏｎが本国で圧倒的に強い理由
２．「通信事業者　対　Ｎｅｔｆｌｉｘ」が日本で起こらない理由
３．本格スタートした米国５Ｇとファーウェイの脅威
４．同業者が乱立する日米の逆転現象
５．ＢＢＣと常時ネット同時配信
６．質疑応答／名刺交換