研究者・技術者向け実践型技術調査・海外調査スキルアップセミナー【アーカイブ配信】

このセミナーはアーカイブ配信です。配信期間中（2023年1月30日～2月13日）は、いつでも何度でも視聴できます！

申込後に請求書は郵送でお送りし、セミナー資料（PDF形式）と視聴用URLはEメールでお知らせします。

セミナー講師

Covalent Co., Ltd.　Managing Director　小林 弘樹　氏

【専門】
　技術調査、海外市場調査、自動車業界、XR、サイバーセキュリティ
【略歴・活動など】
　・経営コンサルティング会社にて海外調査、技術調査を経験
　・官公庁における自動車関連、サイバーセキュリティ関連のプロジェクト責任者を経験

セミナー受講料

49,500円（税込、資料付）
■ セミナー主催者からの会員登録をしていただいた場合、1名で申込の場合38,500円、
　 2名同時申込の場合計49,500円（2人目無料：1名あたり24,750円）で受講できます。
（セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
　  今回の受講料から会員価格を適用いたします。）
※ 会員登録とは
　 ご登録いただきますと、セミナーや書籍などの商品をご案内させていただきます。
　 すべて無料で年会費・更新料・登録費は一切かかりません。
　 メールまたは郵送でのご案内となります。
　 郵送での案内をご希望の方は、備考欄に【郵送案内希望】とご記入ください。

受講について

本セミナーは、約4時間の講義を収録したアーカイブ配信セミナーです。
演習時間と質疑応答は編集でカットしますので、約1時間41分の講義動画になります。
2023年1月30日（月）～2月13日（月）の2週間、いつでも何度でもご視聴いただけます。

【アーカイブ配信セミナーの申込・受講手順】
１）このHPから参加申込をしてください。
２）申込後、受理のご連絡メールをさせていただきます。また請求書を郵送いたします。
３）視聴開始日までにセミナー資料（PDF形式）と閲覧用URLをお送りさせていただきます。
　※申込者以外の視聴はできません。録音・録画などの行為を固く禁じます。
　※配布資料の無断転載、二次利用、第三者への譲渡は一切禁止とさせていただきます。

セミナー趣旨

　研究開発活動における調査業務の重要性は日本企業と海外企業では大きく異なります。それは研究開発活動への投資規模、投資の考え方から見ても明らかです。一方、そもそも日本の研究開発現場では、調査活動をあまり重要視していない実態も多く、講師は長年経営コンサルタントとして企業の研究開発部門を支援してきた中、強く感じていた問題点でありました。
　普段から多くの情報に触れる意義、その結果研究開発活動の深みを得られることを解説させて頂くとともに、具体的に調査活動を自身が習得するための技術やお役立ち情報を講演の中でお伝えさせて頂きます。技術調査のプロであり、その調査結果を用いた商品開発活動を進めてきた講師が語る調査手法を習得頂き、ぜひ普段の研究開発業務の付加価値を高める一助となればと思います。
　実践型のケーススタディを通じて単に講義を聴くだけでなく、技術も身に着けられる講義となっておりますので、ご自身のスキル向上に強くご興味のある方は、ぜひ、ご参加ください。

受講対象・レベル

製造業の研究者、開発者、技術者など
※リサーチ会社・コンサルティング会社の方は受講申込不可

習得できる知識

・仮説思考スキル
・仮説検証によるブラッシュアップスキル
・競合製品調査スキルの基礎
・海外調査スキルの基礎

セミナープログラム

１．研究開発における調査スキル獲得の意義
　(ア) 日本企業の国際的な研究開発の競争における課題　
　　　a.技術の国際的な研究開発競争で勝ち抜くための情報量・知識量が十分ではない実態
　　　b.なぜそのような事態となっているのか
　(イ) 技術開発現場のお悩み　
　　　a.情報不足による弊害（意思決定ができない、時間を要す）
　(ウ) 技術開発者としてのあるべき姿
　　　a.調査スキルを駆使して仮説（検証したいこと・得たい結果）を立案
　　　b.調査活動を通じた仮説の検証
　(エ) 海外企業の事例　
　　　a.情報を得るために様々な調査手法を駆使

２．なぜ調査活動がうまくいっていないか
　(ア) 調査活動の正しい期待値の理解
　(イ) 調査活動における大きな誤解

３．技術者が備えておくべき調査テーマと調査方法
　(ア) 想定調査テーマ　　
　　　a.競合サービス・製品調査編
　　　b.海外企業調査編
　(イ) 調査方法・情報源
　　　a.独力で調査可能な範囲
　　　b.調査活動を通じた仮説・検証を繰り返すことで理解を深められる具体例
　　　c.特別な手段を用いることが望ましい調査範囲

４．調査テーマ別のアプローチ・調査方法
　(ア) 競合サービス・製品調査編　　
　　　a.主な調査観点と最適な調査方法・情報源
　　　b.具体的な調査手順：
　　　　　　初期調査、初期仮説の設定、調査活動を通じた仮説の検証、示唆抽出
　(イ) 海外企業調査編　　
　　　a.主な調査観点と最適な調査方法・情報源
　　　b.具体的な調査手順：
　　　　　　初期調査、初期仮説の設定、調査活動を通じた仮説の検証、示唆抽出

５．調査演習　※アーカイブ配信では省略となる可能性あり
　(ア) ケーススタディ　＜1＞競合サービス・製品調査編
　(イ) ケーススタディ　＜2＞海外企業調査編

６．まとめ
　(ア) 今後の業務における調査の位置づけ
　(イ) 公開情報調査を通じた期待効果
　(ウ) 公開情報調査が困難な際の代替手段のご紹介
　　　a.インタビュー
　　　b.レポート購入
　　　c.調査依頼
※リサーチ会社・コンサルティング会社の方は受講申込不可

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