未熟な設計者に伝えるべき心得と，実務の基礎知識

設計の働き方改革には、
まず新人教育と未熟なベテランへの再教育を！

★ 新人教育・未熟なベテランへの再教育にあたり，設計部門の管理者として，必ず身に付けてもらいたい，資質と心得

講師

伊豫部技術士事務所　所長　伊豫部 将三 氏
技術士（機械部門）
設計力向上委員会代表

【講師紹介】
　富士重工業(株)生産技術部門へ17年間勤務後，1974年（昭和49年）伊豫部技術士事務所を開設，工場生産合理化・IE改善業務，技術開発・製品設計部門・生産技術部門改善等のコンサルタントとして海外企業の指導経験も豊富。現在まで機械・電機製品メーカをはじめ150社以上の技術部門で技術系社員教育や設計業務改善支援に従事し，現在も現役として活躍中。
　主な著書に「組立・ハンドリング自動化実例図集」，「品質機能展開（QFD）表事例集」（新技術開発センター刊），「設計の経験則101」，「設計者の心得と実務101」，「設計のマネジメント101」，「設計の基本仕様51」，「設計の故障解析51」，「設計の凡ミス退治101」，「設計のムダ退治101」など多数。これら著書をテキストとする社員教育とセミナー参加者は３万人を超える。

受講料

42,000円（消費税込）
（テキストおよび昼食を含みます。）

受講のおすすめ

　すべてお膳立て・準備されていないと手を着けない。わからないことがあっても，自ら進んで先輩や上司へ聞きに来ない。会社の上司や先輩が就業時間内ですべて事前に教えるのが当然だと思っている… あなたの職場に，そんな設計者は居ないでしょうか？ これは企業の大小に関係なく，殆どの職場で見られる傾向です。新人や経験年数に関係なく不具合を繰り返す未熟なベテランの設計者の意識を変え，彼らの業務を改善するためには基礎的マナー・モラルとルールを繰り返し再教育することが大切です。
　実際にこれが不十分なため，多くの技術部門では，手戻りによる時間浪費が全投入時間の30％を超え，その内訳は，共通してDRと検図による出図前の手戻りが24％，出図後の製造クレームによる手戻りが23％，出荷前立会い時のクレームによる手戻りが8％，出荷後の市場クレームによる手戻りが45％発生している現状があります。また，手戻りによる時間浪費の発生比率を階層別で見ると，ベテラン層が53％（640H/人・年）を占めており，そのうちの30％にあたる未熟なベテラン層によって，60％の手戻りが発生しています。これらに連動する市場・客先クレーム対策費は，各社売上げの2％，出図後の製造仕損費用は1％を超え，いずれも設計原因が70％を占めています。
　本セミナーでは，新人と未熟なベテラン設計者が，全投入時間の30％以上を占める手戻り時間と，それに連動する市場クレーム対策費・製造仕損費を半減させるために身に付けるべき，設計取組み時のマナー・モラル・ルールを101のケーススタデイでご紹介致します。
　この機会に，新人教育や未熟なベテランの再教育に悩んでおられる，設計部門の管理者とリーダー層の方には，是非ご参加をおすすめ致します。

【セミナーのポイント】
　◦ 不注意の間違い防止のルールとポイント
　◦ 判断の間違い防止のルールとポイント
　◦ 時間節約設計のルールとポイント
　◦ 納期確保設計のルールとポイント
　◦ 低コスト設計のルールとポイント
　◦ トラブル・クレームと設計品質のルールとポイント
　◦ 納期確保・日程計画・進捗管理のルールとポイント
　◦ 日常業務と標準化のルールとポイント
　以上の実務に必要な項目を，101のケーススダデイで分かり易くご紹介致します。

セミナープログラム

１．設計担当者自身に求められる資質と心得

（１）上司・先輩指導受入れ法

（２）先輩経験・技術蓄積活用法

（３）自己啓発・技術レベルアップ法

２．品質確保に継がる設計取組み法に必要な心得と原則

（１）市場・客先クレーム防止に必要な設計条件・基準値設定法

（２）製造・ラインクレーム防止に必要な設計条件・基準値設定法

（３）間違いによる図書差し替え率削減に必要な自己品質確保設計・製図法

３．期間短縮に継がる設計取組み法に必要な心得と原則

（１）期間短縮に必要な設計日程計画法

（２）日程計画立案に必要な設計工数見積り法

（３）工数見積りに必要な標準設計方法・標準設計手順設定法

４．時間節約に継がる設計取組み法に必要な心得と原則

（１）類似調査・試験・検証着手防止法

（２）既成品・既存技術活用法

（３）類似内容繰返し防止標準化推進法

５．プライスダウンに継がる設計取組み法に必要な心得と原則

（１）部品点数削減設計法

（２）使用材料削減設計法

（３）新規製作部品削減設計法

６．後戻り作業削減に継がる設計・製図取組み法に必要な心得と原則

（１）設計条件・基準値設定間違い防止設計法

（２）図書記入間違い防止製図法

（３）調査・試験・実験結果の判定間違い防止評価法

７．外部協力者支援の活用時に必要な心得と原則

（１）外注設計・補助者の支援活用法

（２）取引先業者（vendor）支援活用法

（３）外注受託者能力評価必要時の対応法

 ◎ 質疑応答