電気・電子機器の信頼性と安全性、発火防止における原理・原則と具体策
回路設計、部品選定、品質確認、量産時、保守・点検における
信頼性と安全性の確保のポイント、発火防止のための本質的な安全技術策
電気・電子機器および電子部品の信頼性と安全性を高めることを目的に、 設計・量産・販売後の各段階で、故障や事故を未然に防ぐための基本思想と 実務で直面する課題への対策を体系的に解説します。
さらに、安全性の中でも特に重要となる「発火防止」については、 講師がキヤノンで実践してきた取り組みをベースに、 “発火を起こさないための安全設計手法”を事例とノウハウに基づき詳しく紹介します。
IEC、UL をはじめとする世界の安全規格への適合だけでは防ぎきれない領域に踏み込み、本質的な安全性確保を達成するための具体的な技術策を重点的に習得できるセミナーです。
日時
【ライブ配信】 2026年4月22日(水) 10:30~16:30
【アーカイブ配信】 2026年5月12日(火) まで受付(視聴期間:5/12~5/25)
受講可能な形式:【ライブ配信】or【アーカイブ配信】のみ
セミナー趣旨
1章では、それら製品の信頼性と安全性の共通の課題と製品特有の解決策の原理・原則を説明します。電気回路設計の勘どころ、電気・電子部品の選定、品質水準の捉え方、量産におけるサイレントチェンジへの対応を示します。さらに販売後の電気・電子機器の信頼性と安全性の維持には欠かせない保守・点検のポイントを述べます。
2章は、電気・電子機器の安全性で解決が難しい発火防止の設計思想の事例です。私がキヤノンで20年間にわたり実践した事務機の発火防止の設計思想の実例を示し、皆様がご担当する電気・電子機器の発火防止設計のヒントになることを願います。
受講対象・レベル
・家電、情報通信機器、産業機器、車載などの技術者、品質部門の方
・電気製品の発火・発煙に対する設計方法を確立したい設計者
・本社の品質部門に所属し事業部へ製品安全指導をしている技術者
・安全規格認証しても電気製品の市場での発火・発煙を経験した方
習得できる知識
・電気・電子機器(産業機器、情報通信機器、車載、家電製品、事務機等)の電気・電子部品の安全性と信頼性に関する技術
・電気・電子部品の信頼性と安全性を高めていくうえで技術者に必須な知見
・半導体部品、コンデンサ等の信頼性と電気回路設計のポイント
・電気製品の発火防止の設計思想の構築の方法
セミナープログラム
3.2 信頼性は安全性の基礎
先輩からの教訓:フェールセーフ
4.2 使い方の基本、ディレーティング
4.3 プラスチックの選定
5.2 品質確認の事例
世界18カ国を訪問し電源品質(サージ、過電圧等)の測定と未然防止対策
6.2 サイレントチェンジへの解決、変化点からリスクを見抜く力を付ける
7.2 産業・工場用機器、通信・情報機器、家庭用・事務用機器の保守・点検
1.事務機の世界の安全規格(IEC、UL)の推移と実質安全の活動
1.2 基準の項目と基準値のレベル違い
サージに強いフィルムコンデンサの作り込み
無発火アルミ電解コンデンサの開発、メーカが量産
難燃バリスタの実用化
2.3 電子部品とプラスチックの隔離距離で延焼の連鎖を断ち切る
電子部品の発火時の炎の高さと継続時間のモデル
シミュレーションの導入で不安定現象を再現
発火源のあらゆる方向に対し「隔離距離」を確保
□質疑応答□
セミナー講師
【専門】
事務機、映像機器等の信頼性と安全性の電気・機械の設計対応、
電気・電子部品の故障解析、PL危機管理体制の構築
【紹介】
1973年 コピア(株)入社後、1982年 キヤノン(株)に転職。品質本部 製品安全技術部にて事務機、映像機器、医療機、半導体製造装置等の製品安全性、品質向上、信頼性、リスク管理に従事。
2007年技術士事務所を開設し技術コンサルタントとして起業、2008年 (株)テクノクオリティー設立、2024年に同社内に動画販売部門のテクノアカデミーを創設し、現在に至る。第21回(1992年)信頼性・保全シンポジウムにて推奨賞受賞、経済産業省製品安全対策優良企業表彰制度の審査員(2009年~2023年)を務める。
博士(工学)、技術士(電気・電子)、労働安全コンサルタント(電気)
セミナー受講料
55,000円
1名分無料適用条件
2名様以降の受講者は、申込み前にE-Mail案内登録をお済ませください。
※同一法人内(グループ会社でも可)による2名同時申込みのみ適用いたします。
※3名様以上のお申込みの場合、1名あたり定価半額で追加受講できます。
※請求書(PDFデータ)は、代表者にS&T会員マイページにて発行いたします(PDF)。
※請求書および領収証は1名様ごとに発行可能です。
(申込みフォームの通信欄に「請求書1名ごと発行」と記入ください。)
※他の割引は併用できません。
2名で55,000円 (2名ともE-Mail案内登録必須/1名あたり定価半額の27,500円)
| テレワーク応援キャンペーン(1名受講)【オンライン配信セミナー受講限定】 |
1名申込みの場合: 受講料 44,000円(E-Mail案内登録価格 42,020円 )
定価:本体40,000円+税4,000円
E-Mail案内登録価格:本体38,200円+税3,820円
※1名様でオンライン配信セミナーを受講する場合、上記特別価格になります。
※お申込みの際、備考欄に【テレワーク応援キャンペーン希望】と記載のうえお申込みください。
※他の割引は併用できません。
主催者
開催場所
全国
備考
配布資料
製本テキスト(開催日の4、5日前に発送予定)
※開催まで4営業日~前日にお申込みの場合、
セミナー資料の到着が、開講日に間に合わない可能性がありますこと、ご了承下さい。
オンライン配信
ZoomによるLive配信 ►受講方法・接続確認(申込み前に必ずご確認ください)
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