軟磁性材料の静的・動的磁気特性とそれらの特性評価法【LIVE配信】

セミナー趣旨

　高周波用部材（インダクタ、トランス等）、電磁ノイズ抑制体、再生用磁気ヘッド、スピントルク－磁気抵抗型ランダムアクセスメモリ（STT－MRAM）といったさまざまな磁気デバイスは幅広い周波数帯域（数百kHz～数GHz）を対象として盛んに研究開発がすすめられている。これらのデバイスを構成する磁性材料は、主に薄膜形状、微粒子形状等からなる軟磁性材料である。この材料を開発しデバイス応用につなげていくためには、材料における静的・動的磁気特性を把握する必要がある。同時に、それらの特性評価方法を理解した上で、利用することが重要である。
　本セミナーでは、磁気デバイスを担う薄膜形状および微粒子形状の軟磁性材料における磁気特性とその評価方法について、主に学習する。

受講対象・レベル

磁性材料・デバイスメーカーで材料開発およびデバイス応用に携わっている方。

習得できる知識

・軟磁性材料の基礎知識（静磁気特性・高周波磁気特性）
・磁気計測技術の基礎
・軟磁性材料のデバイス応用例

セミナープログラム

１．はじめに
２．軟磁性材料の静的・動的磁気特性
　２．１．軟磁性材料の種類
　２．２．軟磁性材料の静的磁気特性
　２．３．軟磁性材料の動的磁気特性
　　２．３．１．MHz帯域での特性
　　２．３．２．GHz帯域での特性
３．軟磁性材料の磁気特性評価法
　３．１．静磁気特性評価法
　　３．１．１．磁化曲線
　　３．１．２．磁区観察法
　　３．１．３．磁気ひずみ測定法
　３．２．動的磁気特性評価法
　　３．２．１．MHz帯での特性評価法
　　３．２．２．高周波特性観察技術
　　３．２．３．GHz帯での特性評価法
　　　１）透磁率測定法
　　　２）強磁性共鳴測定法
　３．３．新規計測技術の紹介
４．軟磁性材料の磁気デバイス応用例
　４．１．微粒子材料のデバイス応用例
　４．２．薄膜材料のデバイス応用例
　４．３．最新動向紹介
５．まとめ
【質疑応答・名刺交換】

スケジュール
10：00～11：10　講義1
11：10～11：20　休憩
11：20～12：30　講義2
12：30～13：20　昼食
13：20～14：30　講義3
14：30～14：40　休憩
14：40～15：50　講義4
15：50～16：00　質疑応答
※進行によって、多少前後する可能性がございます。
※質問は随時チャット形式で受け付けます。

キーワード
磁性,軟磁性,材料,デバイス,磁気,モータ,薄膜,微粒子,強磁性,研修,講座,セミナー

セミナー講師

東北大学　大学院工学研究科　准教授　工学博士　遠藤 恭　氏
　※東北大学スピントロニクス学術連携研究教育センター
　※東北大学高等研究機構先端スピントロニクス研究開発センター

【専門】
　高周波磁気計測、高周波軟磁性薄膜・微粒子材料

セミナー受講料

55,000円（税込、資料付）
■ セミナー主催者からの会員登録をしていただいた場合、1名で申込の場合49,500円、
　 2名同時申込の場合計55,000円（2人目無料：1名あたり27,500円）で受講できます。
　 備考欄に「会員登録希望」と希望の案内方法【メールまたは郵送】を記入ください。
（セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
　  今回の受講料から会員価格を適用いたします。）
※ 会員登録とは
　 ご登録いただきますと、セミナーや書籍などの商品をご案内させていただきます。
　 すべて無料で年会費・更新料・登録費は一切かかりません。

受講について

• 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
• 「ミーティング用Zoomクライアント」をダウンロードするか、ZOOM をダウンロードせず、Web ブラウザから参加するかの2種類がございます。
• お申込み後、受理のご連絡メールをさせていただきます。
  一部メールが通常セミナー形式（受講券、請求書、会場の地図）になっておりますがLIVE配信のみのセミナーです。
• お申込み後、接続テスト用のURL（https://zoom.us/test）から「ミーティングテストに参加」を押していただき動作確認をお願いします。
• 後日、別途視聴用のURLをメールにてご連絡申し上げます。
• セミナー開催日時の10分前に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
• セミナー資料はPDFデータを開催3日前までにお送りいたします。
• ご質問については、オープンにできるご質問をチャットにご記入ください。
  個別相談（他社に知られたくない）のご質問は後日メールにて講師と直接お願いします。
• タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
• 講義の録音、録画などの行為や、テキスト資料、講演データの権利者の許可なく複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。