101の事例に学ぶ『設計の凡ミス退治・具体的取組み法』修得講座【オンライン】

セミナー趣旨

　あなたの所では、設計担当者に間違いを作り込ませておいて、上司が後から探す検図を出図前に行ってはいませんか？設計の間違い防止では、如何に設計途中で間違いの作り込みを未然予防するか？が、大切です。そのためには、作り込まれた間違いを後から探す検図をしていてはだめで、設計を進めて行く全過程に注意を払う必要があります。つまり検図の方式を、従来とは対応法を前向きに変える必要があります。

　また、間違いの形態には、不注意で発生する間違いと、判断による間違いの二種類があります。不注意の間違いは、注意すれば防げる間違いであり、これを上司・先輩や同僚の手を煩わし検図するのは、大変無駄なことであります。本人の注意が行き届かないのは、注意の仕方が判らないことと、業務へ集中できないためです。一方判断の間違いは、識らないことが原因の間違いです。つまり識らないのに勝手に判断し、間違いとするものです。

　従って設計の働き方改革に貢献する間違い未然予防のために上司・先輩が組織的に必要な対応は、設計時に必要な技術基準と注意の要点をどの様な形態で事前に設計担当者へ事前に指導・与えるか？に、掛かっていると言えます。これらの設計時間違い作り込み未然予防に必要な検図と凡ミス退治の方法と考え方を、本セミナーでは講師の豊富な経験を許に、１０１のケーススタデイと現状実態例で具体的な対応法をご紹介致します。


　★セミナーのポイント
　・設計の働き方改革に貢献する検図取組み法
　・設計管理面から前向きの検図法
　・設計エラー未然予防対策としての検図のあり方・考え方
　・検図の基本と必要な基礎教育と指導方法
　・検図の上手な進め方・急所とポイント
　・設計エラーの事例と対処法
　・凡ミス防止の１０１のケーススダデイ

受講対象・レベル

凡ミスを防止したい設計部門・開発部門・技術部門の方など

セミナープログラム

１．設計の働き方改革に貢献する凡ミス未然予防対策としての検図の考え方
　（１）検図による修正指摘と手戻りを減らすには、設計着手時から開始する
　（２）自分で確保できる品質は、設計者自身によるセルフチェック
　（３）間違い防止に必要な基礎技術教育と指導取組み法
　（４）標準化と基準類の資料類整備取組み法

２．設計の働き方改革と凡ミス退治に必要な検図の基本および心得と原則
　（１）本人が防げる簡単な間違いは、本人が原則予防し他人へ頼らない
　（２）判らないことは勝手に判断せず、先輩へ教わるか、試験で事前検証する
　（３）その都度その場で、設計ツールと指差し照合、確認印付けの習慣化
　（４）取合い・嵌合い・組合せ・相互関連ある個所同士の一緒記入を習慣化・他

３．機能検図と凡ミス防止
　（１）基本仕様設定面からの検図法
　（２）原理・方式・構造選択面からの検図法
　（３）性能値・品質値設定面からの検図法

４．コスト検図と凡ミス防止
　（１）コスト選択面からの検図法
　（２）工法設定面からの検図法
　（３）製造品質確保面からの検図法・他

５．製図・作図法検図と凡ミス防止
　（１）記入・入力ミス防止面からの検図法
　（２）干渉防止面からの検図法
　（３）演算・計算間違い防止面からの検図法・他

６．凡ミス事例と改善法
　（１）凡ミスとトラブル事例
　（２）設計トラブル改善事例

７．質疑とコンサルテーション


※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

セミナー講師

伊豫部技術士事務所　所長・技術士　伊豫部将三 氏

工場生産合理化・IE改善業務、技術開発・製品設計部門・生産技術部門改善等のコンサルタントとして活躍中。海外企業の指導経験も豊富。（社）日本技術士会・機械部長、理事を歴任。主な著書に「設計の経験則101」、「設計者の心得と実務101」、「設計のマネジメント101」、「設計の基本仕様51」、「設計の故障解析51」、「設計の凡ミス退治101」、「設計のムダ退治101」など多数。

セミナー受講料

受講料（1名につき）　
会員　38,500円（本体　35,000円）　 一般　41,800円（本体　38,000円）

※会員価格適用については、企業研究会会員が対象となります。
（所属先の会員登録有無がわからない場合、お申込みの際に備考欄へ「会員登録確認希望」とご記入ください。）
※最少催行人数に満たない場合には、開催を中止させて頂く場合がございます。
※お申込後のキャンセルは原則としてお受けしかねます。お申込者がご出席いただけない際は、代理の方のご出席をお願い申し上げます。

受講について

視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。