CASEの意味は？自動車業界の先進技術と今後の動向について解説

近年、自動車関連のキーワードとしてよく見かけるようになった「CASE（ケース）」。100年に一度といわれる変革期を迎えている現代の自動車産業を象徴する言葉です。
CASEとはなにを意味するか、それによって自動車とモビリティはどのように変わっていくのかを解説します。

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1. CASEとは

CASEとは「Connected」（コネクテッド：情報通信機能）、「Autonomous」（自動運転）、「Shared & Services」（カーシェアリングとサービス）、「Electric」（電気自動車）の頭文字を組み合わせた造語で、ダイムラーAGのディエター・チェッチェCEOが、2016年のパリモーターショーで発表した中長期戦略の中で用いたのが最初です。
「Connected」「Autonomous」「Electric」の自動車のハード面での変化を基に「Shared & Services」を実現することで、メーカー自身が従来の自動車そのものを作る企業から総合的なモビリティサービスを提供する企業へと展開し、社会全体に変革をもたらしていく、という意味が込められた言葉で、世界の各自動車メーカーもその概念を取り入れ、これからの自動車産業全体の大きな流れを示す言葉となっています。

C（Connected）

「C（Connected）」とは、自動車に搭載した通信機器やセンサを、インターネットを介してクラウドサーバーなど車外のシステムに接続し、自動車以外からのデータも含めて共有することを指し、自動車におけるIoTと言い換えることができます。車や道路、関連する施設をはじめ自動車に関わるさまざまな状況を集積・解析し、自車だけでなく他のコネクテッドカーや各種デバイスでも活用することで、従来得られなかった安全性や利便性、快適性などを実現します。

A（Autonomous）

「A（Autonomous）」とは、昨今広く話題に話題になり、ユーザーの関心も深い自動運転のことです。自動運転は
　レベル0：運転自動化なし
　レベル1：運転支援
　レベル2：部分運転自動化
　レベル3：条件付き運転自動化
　レベル4：高度運転自動化
　レベル5：完全運転自動化
の6段階にレベル分けされています。レベル1～2は各自動車メーカーでADAS（先進運転支援システム）として実用化されており、レベル3も市販車への搭載が始まっています。またレベル4についても各国で実証実験が進められている状況ですが、特にレベル4以上の実用化に当たっては、対応する法整備も重要な課題です。

S（Shared & Services）

「S（Shared & Services）」とは、車を所有するモノからサービスとしての移動の手段へと捉えなおして事業を展開することで、カーシェアリングやライドシェアリングが該当します。
車を一時的にシェアするサービス自体はレンタカーとして古くから提供されていましたが、最近ではインターネット上の簡単な手続きで街角の駐車場から利用できるカーシェアリングサービスをよく見かけるようになりました。
ライドシェアリングは有償による自家用車の相乗りのことです。従来日本では法規制により、過疎地や福祉目的など一部の例外を除いて認められていませんでしたが、タクシードライバー不足など社会情勢の変化を背景に、条件を設けての規制見直しが検討されているようです。

E（Electric）

「E（Electric）」とは、電気自動車（EV）やハイブリッド車などの電動化のことです。動力源を電気にすれば走行中にCO2を排出しないので、再生可能エネルギーによる発電や燃料電池などと組み合わせることにより、地球温暖化対策としてのカーボンニュートラル実現に貢献することができます。そのため政策面でも、世界各地で電気自動車の普及に向けた動きが加速しています。
また電気自動車はエンジン車と比べてより多くの部分を電子制御しているため、コネクテッドや自動運転との親和性が高いのも特徴です。

2. CASEとMaaSの関係

CASEと関係が深い言葉に「MaaS （マース：Mobility as a Service）」があります。MaaSは移動自体をサービスとして捉え、自転車から自動車、鉄道、航空、船舶まであらゆる交通手段と周辺サービスをデジタルプラットフォーム上で統合するものです。ワンストップで予約・決済・利用できるようにすることで、シームレスで利便性や効率性の高い移動の実現を目指します。また、飲食、宿泊、観光、医療など交通以外のサービスとの連携により、さらなる利便性向上や地域の課題解決の手段としても期待されています。
自動車に限定した概念であるCASEに対して、MaaSは各種の交通機関とそれによる移動サービス全体を対象とすることが大きな違いであり、CASEはMaaSのうち自動車に関わる部分の重要なピースとして位置付けられます。
スウェーデン・チャルマース工科大学の研究者によるMaaSのレベル分けでは、以下の5段階に定義されています。
　レベル0：各移動サービス主体が個別に運営する従来システム
　レベル1：複数の移動サービス情報をデジタル化して一括提供
　レベル2：予約や決済をシステム統合
　レベル3：各移動サービスの料金等を体系化・統合
　レベル4：社会課題に対応して交通システム全体をを最適化
現在、日本ではレベル1がスマホアプリの乗換検索サービスなどとして広く提供されており、大手鉄道事業者や自動車メーカーなどを主体にレベル2の実証実験が行われているところです。

3. CASEが注目されている理由

最初に述べたようにCASEの概念が初めて提唱されたのは2016年ですが、現在ではますます耳にする機会が増え、注目度が高まっているように感じます。その背景として、以下のような事柄が挙げられます。

外国企業との競争の激化

CASEに含まれる技術や製品は自動車産業の中でも従来のものとは大きな隔たりがあり、イノベーションが強く望まれる分野です。そのため自動車メーカー間の技術開発競争が激しく、最初にCASEを提唱したダイムラーをはじめとする海外メーカーの動きに対応すべく、国内のメーカーも活発な開発とそのための投資を行なっています。
またCASEの実現には従来の自動車関連技術だけではなく、より幅広い技術が必要になります。コネクテッドは通信技術が核となるため通信・IT企業との連携が重要です。自動運転はコネクテッドと密接な関わりがあり、こちらもIT企業の参入が多く見られます。電気自動車は電機メーカーや電池メーカーが、シェアリングは情報プラットフォーマーが得意な分野です。そのため自動車関連産業に新規参入、あるいは業務拡大しようとする企業が多く、そちらの面でも企業間競争が激しくなっています。

CO2の問題の深刻化

気候変動（地球温暖化）問題への対応、とりわけその主な原因とされるCO2の排出量低減は人類の喫緊の課題となっており、120以上の国と地域が「2050年カーボンニュートラル」の目標を掲げて取組みが進められています。国土交通省の資料によると、2021年の日本全体のCO2排出量のうち15.1%が自動車から排出されたものです。そこで自動車の電動化などによりCO2排出量を削減する取組みが、自動車産業に求められているのです。
自動車の電動化には、電気で車を動かすことだけでなく航続距離の確保や重量増加の抑制、また生産の効率化・省エネルギー化やバッテリー・新素材はじめ各部のリサイクルなど、多くの課題があります。そのため技術開発が活発に行われ、また異分野からの新規参入も目立つことも、CASEへの注目が高まる要因となっています。

4. CASEに関する自動車業界の今後

既に見てきたように、CASEを実現させていくためには解決しなければならないさまざまな課題があります。経済産業省が2020年に取りまとめた「CASE技術戦略プラットフォームまとめ」では、以下のような取組みの具体的な方向性を掲げています。

　CO2の低減
　　LCA、リユース／リサイクル、軽量化／マルチマテリアル
　電動化技術
　　全固体電池・革新電池・燃料電池の研究開発、電池やパワー半導体の生産性向上、
　　小型高速モーター向け磁石及びモーターの開発
　AD/ADAS・コネクテッド技術
　　コネクテッド関連技術・セキュリティ、シミュレーション技術の活用、
　　ソフトウエア人材育成の強化
　基盤的技術
　　モデルベース開発、電磁波対応特性を持つ新素材、多様なモビリティの展開

このような取組みによってCASEを進化させ、MaaSの実現につなげることは、今後の自動車関連業界に課せられた社会的責務です。また、これらの技術開発と生産の変革、それに伴って生じる新規企業や人材の参入により、自動車関連業界そのものも大きく形を変えていくものと考えられます。

5. 国内メーカーのCASEをめぐる事例

国内メーカーのCASEへの取組みから、最大手のトヨタ自動車、初めて自動運転レベル3搭載車を発売したホンダ、商用車メーカーのいすゞ自動車の事例を紹介します。

トヨタ自動車

トヨタ自動車は国内自動車メーカーの中でも「CASE」を前面に打出して取組んでいます。
「従来のクルマをつくる会社からモビリティ・カンパニーにモデルチェンジする」ことを宣言し、豊田章男社長は「コネクテッド、自動化、シェアリング、電動化といった技術革新によってクルマの概念が大きく変わり、競争の相手も競争のルールも大きく変化している。これからのクルマは、あらゆるサービスとつながることによって社会システムの一部になる」と語っています。
同社はコネクテッドサービス「T‐Connect」やADAS（先進運転システム）「Toyota Safety Sense」を展開しています。また2020年東京オリンピック・パラリンピックでは、選手村内でレベル4相当の自動運転を行なう小型電気バス「e-Palette」を提供しました。

ホンダ

ホンダは、2020年に自動運転レベル3搭載の新型レジェンドの型式認定を取得しました。自動運転機能を搭載した自動車として世界初の認可でした。「Honda SENSING Elite」に搭載されたトラフィックジャムパイロット（渋滞運転機能）は、渋滞時にアクセル・ブレーキ・ステアリング操作が行われ、同一車線内で車間距離を保持しながらの走行・停止・再発進がハンズオフで可能です。

いすゞ自動車

商用車メーカーのいすゞ自動車は、コネクテッドサービスとしてトランストロン、富士通との共同で商用車総合プラットフォーム「GATEX」を展開し、主にトラックを対象に、故障の未然防止と発生時の対応を行なう「PREISM」や運行管理を支援する「MIMAMORI」のサービスを提供しています。
また2023年に「東京モーターショー」から名前を改めて開催された「ジャパンモビリティショー」（この改名もMaaSへの流れを意識したものですね）では、BEVフルフラット路線バス「ERGA EV」を公開しました。路線バスは予め定められたエリア・区間を走行するため、配送・宅配車両やゴミ収集車などと並んで電気自動車運用のハードルが低いという特徴がありますが、この「ERGA EV」では電動化によるレイアウトの自由度を生かし、フルフラットなフロアによる一層のバリアフリー化を実現しています。

6. まとめ

CASEとは「Connected」（コネクテッド：情報通信機能）、「Autonomous」（自動運転）、「Shared & Services」（カーシェアリングとサービス）、「Electric」（電気自動車）の頭文字を組み合わせた造語で、「Connected」「Autonomous」「Electric」の自動車のハード面での変化を基に「Shared & Services」を実現するという、これからの自動車産業全体の大きな流れを示す言葉です。
CASEに関わる企業間の国際的競争も激しく、他分野からの参入企業も多くあり、気候変動（地球温暖化）問題への高い関心もあって、大変注目を集めているキーワードです。

Maasは移動自体をサービスとして捉え、あらゆる交通手段をデジタルプラットフォーム上で統合するものです。シームレスで利便性や効率性の高い移動の実現はもとより、交通以外のサービスとの連携により、地域の課題解決の手段としても期待されています。CASEはMaaSのうち自動車に関わる部分の重要なピースとして位置付けられます。

国内メーカー各社も、それぞれの得意分野を軸にCASEに注力しており、政府もそれらの取組みを促進するための施策を行なっています。
CASEとそれを基礎としたMaaSの進展により、どのようなモビリティが実現して社会を変革していくのか、ますます目が離せません。