中小製造業のDXへの取り組み(その3)

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【中小製造業のDXへの取り組み 連載へのリンク】

1、中小製造業の2つの事業パターン

2、受託製造サービス業へ脱皮する

3、経済産業省DX Selection 2022

今回は、3回の連載で、経済産業省DX Selection 2022 優良企業事例の分析からDXの方向性を解説します。

9.経済産業省DX Selection 2022

経済産業省では、令和3年度より、中堅・中小企業等のモデルケースとなるような優良事例を「DXセレクション」として発掘・選定しています。本取組は、選定された優良事例を公表することによって、地域内あるいは業種内での横展開を図り中堅・中小企業等におけるDX推進、並びに各地域での取組の活性化に、つなげていくことを目的としています。

 

DX

 

では、選定された中小製造業の、いくつかの取り組み事例を紹介します。

 

◆事例1.株式会社Y金蔵製作所

最初に、グランプリに選ばれた、株式会社Y金属製作所の事例を紹介します。

 

<企業概要>

「機械加工にイノベーションを起こす」 を企業存在意義と定義し、3つのコア技術を武器に、機械加工という、ものづくりプロセスからの新たな価値の創造に取り組む企業。

 

【3つのコア技術】

①精密加工技術
②ロボットシステムインテグレーション
③センシング制御・計測評価

 

<取組概要>

  • 2030年に目指す姿を ”Intelligence Factory 2030“ と定義
  • 「工場、生産業務プロセス、開発、営業、人財育成、海外展開」 の重点6分野に対し、デジタル技術を駆使して、変革、(=新しい形態にアップデート)することで経営ビジョンの達成を目指す
  •  ”Intelligence Factory 2030“ 実現のため、4つの戦略を推進中
  • ①加工現場のデジタル化と自動化
  • ②センシング技術の高度化
  • ③ものづくりデータの蓄積と活用
  • ④生産拠点の複線化
  • Intelligence Factoryの成果を、日本の製造業を取り巻く、課題を解決するための、アウトプットとして、新たなビジネスモデルである、 “LAS (Learning Advanced Support)プロジェクト” を推進中

 

◆事例2.株式会社N電機製作所

<企業概要>

当社は、主に国内電力会社や大手重電メーカー向けに、「配電盤」と呼ばれる電力制御装置を、設計開発から一貫生産しています。当社の製品は、発電所や鉄道、浄水場等に設置され、私たちが安心して生活するうえで、重要な電気の安定供給を支えています。

 

<取組概要>

【自社開発の生産管理システムによる、デジタル化と、ものづくりの高付加価値化】

 

・1990年代から独自の経営管理システム、「NT-MOLシステム」を自社開発

  • 原価・工程・在庫の見える化と共有化、3D-CADと、電気回路CADを融合した3D配線測長、データと加工機の、オンライン接続による板金加工の半自動化などデジタル化を実現

 

・社長が中心となり、「チームIoT」を組織し、現場の困り事の洗い出しと、IoTによる解決を実施

  • 電線加工プロセスのロボット化を、自社のエンジニアのみで開発し、社内申請業務を電子化するアプリを、非プログラマの、社員がノーコード開発するなど、社員が自らのアイデアにより、業務改善し、デジタル人材の育成にもつなげている。

 

◆事例3.株式会社R社

<企業概要>

当社は、 油圧装置の販売・修理・メンテナンスを手掛け、来年で創業55年を迎えます。昨今の様々な外的要因による、電気駆動式への置き換え需要に伴い自社の強みを活かして、AI外観検査システム市場に参入しました。タイ大学内LABOと、同時開発できる環境を整備するなど、社内DXを進めながら新システムの開発・販売で、製造業の生産性向上に寄与しています。

 

<取組概要>

【デジタイゼーション】

  •  開発環境の見える化、(GitHubの活用で日本とタイのグローバル開発の効率化)

【デジタライゼーション】

  •  新業務システム、(見積・販売・給与・会計)、導入によるデータ連携
  •  外観検査システムの、サブスクリプションによる販売

【DX】

  •  自社オリジナルの、クラウドAI外観検査システム、[CLAVI]の開発(スマホやMアールでの部品検査)

          初期投資20万円、月2万円の低価格なクラウドAI検査システムのサービス提供

  •  MRを活用した油圧装置の遠隔メンテナンスサービス(2022年度より実証実験開始予定)。

 

◆事例4.株式会社M社

<企業概要>

弊社は昭和25年の設立以来、主に輸送用板金部品を生産しており、主要な製品はトラックの車体部品、乗用車のミッション部品である。金型設計製作、プレス加工、機械加工、溶接、塗装、組立までを自社内設備で一貫生産できること、1個の小ロット生産から、1万個超/月の大量生産まで顧客のニーズに合わせた生産ができる体制を備えていることが特徴である。

 

<取組概要>

自動車のEV化に対応する為 「IoT技術を活用して、QCDを大幅に向上することで、新規受注や異業種への参入を可能にする会社に変革し、競争上の優位性を確立する」ことを目的に、2018年「M社IoT5ヵ年計画」を始めた。主な活動は、次の4点である。

  • ①計測器をネットワークに接続して、検査データをデータベースに転送、工数削減すると共に誤記入防止、統計処理の自動化等で、管理向上を図る。
  • ②作業指示、作業標準、報告書類を電子化し、情報へのアクセス性を高めると 共に、管理工数の削減をする。
  • ③全製造設備にマイコンを組込み、稼働データを発信、データベースに集約見える化して、生産性向上に繋げる。
  • ④大量生産ラインのプレス、切削、検査工程にロボットを導入して、スマートファクトリー化し、品質安定化、生産性向上を実現する。

 

IoTコア組織を立上げ、育成して主な開発を、内製化することで、技術の蓄積と低コスト化を図った。 今後は協力会社様との連携も含め、活動を継続する予定である。

 

◆事例5.株式会社H製作所

<企業概要>

H製作所は、「お客様に信頼され、満足していただける会社づくり」という経営理念のもと、常に時代の最先端の技術を追い求めています。当社は金属プレス技術の中でも、「深絞り」技術を得意としており、「超高張力鋼板」の深絞り加工や成型加工が主要製品となっています。また、製品を加工するための金型や溶接治具、生産設備を自社で一括生産できることも強みです。

 

<取組概要>

グローバル市場拡大に加え、CN対策などにより、更に競争が激化する時代に必要とされる企業を目指し、「情報化時代における、高い技術の専門性追求と新しい管理技術の実現による、プロフィット改革の実現」を中期経営改革方針に掲げ、2019年より下記DX活動を中心に取り組んでいる。当社はこの活動により生まれた人材を中心に、生産・管理両面の業務改革とともに、培ったIT技術のサービス化を進めている

  • ①全部門とのデータ共有を可能にする、「社内プラットフォーム」を自社開発し 各種管理データとノウハウを連携させることで、品質・生産性向上の両面を実現
  • ②製造工程に精通する人材と、ITエンジニアの双方を集めた“ブリッジエンジニア”と呼ばれるチームを発足させ、生産現場とシステム開発を繋ぐことにより、「使えるアプリ」の開発と、デジタル人材の育成を促進
  • ③過去の品質情報などから、各種トラブルの事象に対する原因と対策、及びその評価を学習させる、「AI技術伝承システム」の開発により、社員の学び直しや、技術伝承を強化

 

10.まとめ(DX化の取り組み)

以上紹介した5社以外も含め、製造業11社が優良企業として選定されています。では、企業の実像を捉えてみましょう。

 

①企業規模について

社員数は11社の平均で、105名、最小が24名、最大が280名、資本金の平均は約6千万円となっています。 ちなみに、資本金が3億円以下、あるいは従業員数300人以下を中小企業と法律で定義されているため、やや、小規模の部類に入ります。しかし、20名以下の零細企業とは異なり、ある程度の規模を持った中小製造業ともいえます。

 

②経営ビジョン

11社中6社が、デジタル技術、IT技術によるデータ分析などを取り入れた経営ビジョンを打ち出しており、社長自らが中心となってチームを結成しIOTによる現場の改善に取り組んでいる企業もあります。ここで、トップのリーダシップの重要性が見て取れます。

 

③コア技術について 

得意分野の加工技術であらゆる業界の製品に対応する、すべての製造工程を自社で賄う、あるいは設計から製造まで一貫して受注生産し、顧客のきめ 細かい要望に対応しているなど、技術+き...

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【中小製造業のDXへの取り組み 連載へのリンク】

1、中小製造業の2つの事業パターン

2、受託製造サービス業へ脱皮する

3、経済産業省DX Selection 2022

今回は、3回の連載で、経済産業省DX Selection 2022 優良企業事例の分析からDXの方向性を解説します。

9.経済産業省DX Selection 2022

経済産業省では、令和3年度より、中堅・中小企業等のモデルケースとなるような優良事例を「DXセレクション」として発掘・選定しています。本取組は、選定された優良事例を公表することによって、地域内あるいは業種内での横展開を図り中堅・中小企業等におけるDX推進、並びに各地域での取組の活性化に、つなげていくことを目的としています。

 

DX

 

では、選定された中小製造業の、いくつかの取り組み事例を紹介します。

 

◆事例1.株式会社Y金蔵製作所

最初に、グランプリに選ばれた、株式会社Y金属製作所の事例を紹介します。

 

<企業概要>

「機械加工にイノベーションを起こす」 を企業存在意義と定義し、3つのコア技術を武器に、機械加工という、ものづくりプロセスからの新たな価値の創造に取り組む企業。

 

【3つのコア技術】

①精密加工技術
②ロボットシステムインテグレーション
③センシング制御・計測評価

 

<取組概要>

  • 2030年に目指す姿を ”Intelligence Factory 2030“ と定義
  • 「工場、生産業務プロセス、開発、営業、人財育成、海外展開」 の重点6分野に対し、デジタル技術を駆使して、変革、(=新しい形態にアップデート)することで経営ビジョンの達成を目指す
  •  ”Intelligence Factory 2030“ 実現のため、4つの戦略を推進中
  • ①加工現場のデジタル化と自動化
  • ②センシング技術の高度化
  • ③ものづくりデータの蓄積と活用
  • ④生産拠点の複線化
  • Intelligence Factoryの成果を、日本の製造業を取り巻く、課題を解決するための、アウトプットとして、新たなビジネスモデルである、 “LAS (Learning Advanced Support)プロジェクト” を推進中

 

◆事例2.株式会社N電機製作所

<企業概要>

当社は、主に国内電力会社や大手重電メーカー向けに、「配電盤」と呼ばれる電力制御装置を、設計開発から一貫生産しています。当社の製品は、発電所や鉄道、浄水場等に設置され、私たちが安心して生活するうえで、重要な電気の安定供給を支えています。

 

<取組概要>

【自社開発の生産管理システムによる、デジタル化と、ものづくりの高付加価値化】

 

・1990年代から独自の経営管理システム、「NT-MOLシステム」を自社開発

  • 原価・工程・在庫の見える化と共有化、3D-CADと、電気回路CADを融合した3D配線測長、データと加工機の、オンライン接続による板金加工の半自動化などデジタル化を実現

 

・社長が中心となり、「チームIoT」を組織し、現場の困り事の洗い出しと、IoTによる解決を実施

  • 電線加工プロセスのロボット化を、自社のエンジニアのみで開発し、社内申請業務を電子化するアプリを、非プログラマの、社員がノーコード開発するなど、社員が自らのアイデアにより、業務改善し、デジタル人材の育成にもつなげている。

 

◆事例3.株式会社R社

<企業概要>

当社は、 油圧装置の販売・修理・メンテナンスを手掛け、来年で創業55年を迎えます。昨今の様々な外的要因による、電気駆動式への置き換え需要に伴い自社の強みを活かして、AI外観検査システム市場に参入しました。タイ大学内LABOと、同時開発できる環境を整備するなど、社内DXを進めながら新システムの開発・販売で、製造業の生産性向上に寄与しています。

 

<取組概要>

【デジタイゼーション】

  •  開発環境の見える化、(GitHubの活用で日本とタイのグローバル開発の効率化)

【デジタライゼーション】

  •  新業務システム、(見積・販売・給与・会計)、導入によるデータ連携
  •  外観検査システムの、サブスクリプションによる販売

【DX】

  •  自社オリジナルの、クラウドAI外観検査システム、[CLAVI]の開発(スマホやMアールでの部品検査)

          初期投資20万円、月2万円の低価格なクラウドAI検査システムのサービス提供

  •  MRを活用した油圧装置の遠隔メンテナンスサービス(2022年度より実証実験開始予定)。

 

◆事例4.株式会社M社

<企業概要>

弊社は昭和25年の設立以来、主に輸送用板金部品を生産しており、主要な製品はトラックの車体部品、乗用車のミッション部品である。金型設計製作、プレス加工、機械加工、溶接、塗装、組立までを自社内設備で一貫生産できること、1個の小ロット生産から、1万個超/月の大量生産まで顧客のニーズに合わせた生産ができる体制を備えていることが特徴である。

 

<取組概要>

自動車のEV化に対応する為 「IoT技術を活用して、QCDを大幅に向上することで、新規受注や異業種への参入を可能にする会社に変革し、競争上の優位性を確立する」ことを目的に、2018年「M社IoT5ヵ年計画」を始めた。主な活動は、次の4点である。

  • ①計測器をネットワークに接続して、検査データをデータベースに転送、工数削減すると共に誤記入防止、統計処理の自動化等で、管理向上を図る。
  • ②作業指示、作業標準、報告書類を電子化し、情報へのアクセス性を高めると 共に、管理工数の削減をする。
  • ③全製造設備にマイコンを組込み、稼働データを発信、データベースに集約見える化して、生産性向上に繋げる。
  • ④大量生産ラインのプレス、切削、検査工程にロボットを導入して、スマートファクトリー化し、品質安定化、生産性向上を実現する。

 

IoTコア組織を立上げ、育成して主な開発を、内製化することで、技術の蓄積と低コスト化を図った。 今後は協力会社様との連携も含め、活動を継続する予定である。

 

◆事例5.株式会社H製作所

<企業概要>

H製作所は、「お客様に信頼され、満足していただける会社づくり」という経営理念のもと、常に時代の最先端の技術を追い求めています。当社は金属プレス技術の中でも、「深絞り」技術を得意としており、「超高張力鋼板」の深絞り加工や成型加工が主要製品となっています。また、製品を加工するための金型や溶接治具、生産設備を自社で一括生産できることも強みです。

 

<取組概要>

グローバル市場拡大に加え、CN対策などにより、更に競争が激化する時代に必要とされる企業を目指し、「情報化時代における、高い技術の専門性追求と新しい管理技術の実現による、プロフィット改革の実現」を中期経営改革方針に掲げ、2019年より下記DX活動を中心に取り組んでいる。当社はこの活動により生まれた人材を中心に、生産・管理両面の業務改革とともに、培ったIT技術のサービス化を進めている

  • ①全部門とのデータ共有を可能にする、「社内プラットフォーム」を自社開発し 各種管理データとノウハウを連携させることで、品質・生産性向上の両面を実現
  • ②製造工程に精通する人材と、ITエンジニアの双方を集めた“ブリッジエンジニア”と呼ばれるチームを発足させ、生産現場とシステム開発を繋ぐことにより、「使えるアプリ」の開発と、デジタル人材の育成を促進
  • ③過去の品質情報などから、各種トラブルの事象に対する原因と対策、及びその評価を学習させる、「AI技術伝承システム」の開発により、社員の学び直しや、技術伝承を強化

 

10.まとめ(DX化の取り組み)

以上紹介した5社以外も含め、製造業11社が優良企業として選定されています。では、企業の実像を捉えてみましょう。

 

①企業規模について

社員数は11社の平均で、105名、最小が24名、最大が280名、資本金の平均は約6千万円となっています。 ちなみに、資本金が3億円以下、あるいは従業員数300人以下を中小企業と法律で定義されているため、やや、小規模の部類に入ります。しかし、20名以下の零細企業とは異なり、ある程度の規模を持った中小製造業ともいえます。

 

②経営ビジョン

11社中6社が、デジタル技術、IT技術によるデータ分析などを取り入れた経営ビジョンを打ち出しており、社長自らが中心となってチームを結成しIOTによる現場の改善に取り組んでいる企業もあります。ここで、トップのリーダシップの重要性が見て取れます。

 

③コア技術について 

得意分野の加工技術であらゆる業界の製品に対応する、すべての製造工程を自社で賄う、あるいは設計から製造まで一貫して受注生産し、顧客のきめ 細かい要望に対応しているなど、技術+きめ細かい対応力(アナログ対応)で勝負する中小の強みを発揮している企業であることが分かります。

 

④DX化の取り組み内容

まず、感心するのは、100名足らずの企業が、これだけ盛りだくさんの取り組みを、通常業務に対応しつつ、将来に向けた新たなチャレンジを行っているということです。それは、明確なトップの目標設定と社員への周知、リーダシップが全員参加の取り組みを可能にしていると考えられます。主な取り組み内容を下記に列挙します。

 ・自社開発の生産管理システム導入
 ・自社開発の経営管理システム導入
 ・板金加工の半自動化(データと加工機のオンライン接続)
 ・電線加工プロセスのロボット化
 ・社内管理業務ソフトのノーコード開発
 ・開発環境の見える化(日本とタイ間の共同開発)
 ・外観検査システムのサブスクリプション販売
 ・AI外観検査システムクラウドサービスの提供
 ・MRを活用した油圧装置の遠隔メンテナンスサービス提供
 ・生産ラインの遠隔監視システム構築
 ・IOT対応人材の育成
 ・製造工程とIT人材双方を集めたブリッジエンジニアチーム発足
 ・AI技術伝承システム開発
 ・社内業務効率化システムのコンサル業務の請負

 

各取り組み内容は、デジタル化、IT化によって、自社のコア技術、サービスを軸に、より高度化するとともに、新たな顧客獲得を目指すことに留まらず、実績を重ねたシステムを外販するという事例まで上げられています。分析からわかることは、ごく一般的な中小企業であっても、このようなDX化の取り組みは可能ということが分かります。経営者の皆さんは、この事例をよく研究し、自社に展開してみては如何でしょうか?

 

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この記事の著者

濱田 金男

製造業に従事して50年、新製品開発設計から製造技術、品質管理、海外生産まで、あらゆる業務に従事した経験を基に、現場目線で業務改革・経営改革・意識改革支援に取り組んでいます。

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