ＢＳ４Ｋ放送、浮上のシナリオ

～高まる地方局・ケーブル発の活性化機運、
　　　  ５Ｇ／８Ｋ時代に向けた次世代戦略～

【セミナープログラム】

　ＢＳ４Ｋ放送は、昨年の放送開始以来、順調に普及しているとは到底言えない。
パネルだけが４Ｋで、チューナーが付いていないことから、４Ｋ放送を視聴できない
テレビが昨年末には５００万台あると言われた。ケーブルテレビの４Ｋ対応ＳＴＢを
付ければ、４Ｋ放送が視聴可能となるため、ケーブルテレビにとっては、とても大きな
潜在需要として期待された。
　しかしながら、２０１９年のボーナス商戦を超えたところで見ると、パネルだけ４Ｋの
テレビは７００万台まで普及率を高めているという。つまり、４Ｋ放送は見られなくても
構わず、画質補正機能によって２Ｋの地デジやＢＳデジタル放送が綺麗に見られるのなら、
それで十分だという人が増えているということだ。この怪現象を放置しておいたのでは、
オリンピックまでに４Ｋ放送を急速に普及させることなど遠く及ばないと言えるだろう。
　打開策の一つとして期待されるのが、Ｊ：ＣＯＭがこの秋から投入する第三世代ＳＴＢ
である。地上波民放にとっては、あまり面白くないポータル画面になると言われているが、
Ｊ：ＣＯＭがこのＳＴＢの普及にかなりの力を入れるであろうことを考えると、７００万台が
さらに増えていくことは考えにくく、潜在需要が顕在化していくことが期待される。
　あとは、何と言っても、コンテンツである。資金的な事情も分かるのだが、ＢＳの２Ｋと
４Ｋでサイマル放送を続けている限りは、視聴者の関心を集めることは難しくて当たり前である。
　一方、地方局も役所からは、再編だ、再編だと言われる中で、ここへ来て自らの力で
生き残ってやろうという機運が高まっている。ここでのコンテンツ制作の活性化は色々な意味で
効果が大きい。
　本講演では、東京オリンピックにばかり頼ることなく、早期に４Ｋ放送を普及させることが
出来れば、落ち着いて８Ｋコンテンツの流通にも話は好転しそうである。そうした事情について、
整理・整頓してみたい。

１．パネルだけ４Ｋテレビ急増の怪現象
２．急がれるコンテンツの梃子入れと地方局の活性化
３．ケーブル業界も本気に、Ｊ：ＣＯＭ第三世代ＳＴＢのインパクト
４．五輪後の見通しと８Ｋコンテンツのストックを多く持つ強み
５．５Ｇの果たす役割と新勢力の台頭
６．質疑応答／名刺交換

【講師】

西　正（にし　ただし） 氏 : 株式会社オフィスＮ　代表取締役

１９８２年　東京大学法学部卒業。同年　三井銀行（現三井住友銀行）入行。１９９４年　さくら総合研究所メディア調査室長。２００１年　日本総研メディア研究センター所長。２００３年　現職。
＜著書＞『４Ｋ、８Ｋ、スマートテレビのゆくえ』、『地デジ化の真実』、『競合か協調か －メディア企業選択の時』、『ＩＰＴＶ革命　－放送・ネット・モバイルのビジネスモデルが変わる』、 『新メディア進化論 －インターネットに押されるテレビ』、『メディアの黙示録』など多数

【受講料】

１名につき　３２，４００円（税込）
同一団体より複数ご参加の場合、２人目以降 ２７，０００円（税込）