官能評価の基礎・感覚の定量化と商品開発【LIVE配信】

セミナー趣旨

　商品企画や開発を行う際に、ユーザーの感じる実感を正確に捉えることが重要になってきます。 ところが、主観による実感評価は、評価方法や条件に影響を受けやすいため ともすればあいまいな答えしか得られないことがあります。 また、商品開発をスピーディに行うためには、 ユーザー実感をモニター評価に頼らずに客観的に評価することも必要になってきます。
　このセミナーでは、出来る限り正確に官能評価を行うための考え方および実際の注意点について基礎的な内容を中心に解説いたします。 さらに、過去に実施した「見た目感の定量化」をテーマに、官能評価から感覚の定量化のための評価技術開発について事例を中心に紹介します。

受講対象・レベル

・商品開発に携わる技術者、商品企画担当者、その他にも官能評価を実施する担当者

習得できる知識

・人間工学的なアプローチと考え方
・官能評価の基礎（手法や計画立案など）
・官能評価実施の留意点（注意すること）
・商品開発のためのユーザー評価の事例

セミナープログラム

１．人間工学概論
　　お客様視点での商品開発へのアプローチ

２．官能評価の基礎
　　2-1．官能評価の基本
　　　　・官能評価とは
　　　　・官能評価の特徴
　　2-2．官能評価手法の基本
　　　　・官能評価手法の概要
　　　　・評価手法の使い分け（順位法、一対比較法など）
　　　　・データの解析方法
　　2-3．官能評価の実施に際して
　　　　・計画での課題
　　　　・評価用語の課題
　　　　・個人差の課題
　　　　・統計の課題
　　　　・役立つ工夫点、配慮

３．評価アンケート作成に際して
　　・計画立案時の留意点
　　・評価用語の選定の注意点
　　・評価尺度の設定（段階評価の設定）
　　・設問の書き方、配置、表現の仕方
　　・設問の順番、分量
　　・評価実施前のアンケートの解説
　　・記入方式と選択方式の違い
　　・紙媒体とネットアンケートの違い
　　・ネット調査におけるアンケート作成の課題

４．実際の事例紹介
　　（商品評価におけるユーザー感覚の定量化事例）
　　・立ち座り動作の定量化
　　・家事負担の定量化
　　・わかりやすさ、使いやすさの定量化
　　・その他事例

キーワード：官能、評価、人間工学、感性工学、解析、アンケート、調査、統計

セミナー講師

パナソニック（株）プロダクト解析センター　ユーザビリティソリューション部　立田 美佳　氏

【ご専門】
　人間工学、官能評価、生理評価、感覚の定量化評価技術開発など
【学協会等】
　日本人間工学会、日本官能評価学会
【ご略歴】
　1992年松下電工（現パナソニック）株式会社入社。理美容関係の商品に関する研究開発、商品開発に携わる。社内関係部署を経て、現職のパナソニック株式会社　解析センターにて人間工学、官能評価、生理評価を応用した商品評価を担当。日本人間工学会認定の人間工学専門家資格を保有。

セミナー受講料

55,000円（税込、資料付）
■ セミナー主催者からの会員登録をしていただいた場合、1名で申込の場合49,500円、
　 2名同時申込の場合計55,000円（2人目無料：1名あたり27,500円）で受講できます。
　 備考欄に「会員登録希望」と希望の案内方法【メールまたは郵送】を記入ください。
（セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
　  今回の受講料から会員価格を適用いたします。）
※ 会員登録とは
　 ご登録いただきますと、セミナーや書籍などの商品をご案内させていただきます。
　 すべて無料で年会費・更新料・登録費は一切かかりません。

受講について

• 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
• 「ミーティング用Zoomクライアント」をダウンロードするか、
  Zoom をダウンロードせず、Web ブラウザから参加するかの2種類がございます。
• お申込み後、受理のご連絡メールをさせていただきます。
  一部メールが通常セミナー形式（受講券、請求書、会場の地図）になっておりますが
  LIVE配信のみのセミナーです。
• お申込み後、接続テスト用のURL（https://zoom.us/test）から
  「ミーティングテストに参加」を押していただき動作確認をお願いします。
• 後日、別途視聴用のURLをメールにてご連絡申し上げます。
• セミナー開催日時の10分前に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
• セミナー資料は事前にお送りいたします。
• ご質問については、オープンにできるご質問をチャットにご記入ください。
  個別相談（他社に知られたくない）のご質問は後日メールにて講師と直接お願いします。
• タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
• 講義の録音、録画などの行為や、テキスト資料、講演データの
  権利者の許可なく複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。