2030年連続生産実装化へのロードマップ・正念場編 連続生産実装化に向けた連続生産プロセスの開発の実際【LIVE配信】

セミナー趣旨

人口減少社会となった日本では、従来型の生産モデルは既に崩壊している。2030年には将来を見据えた5,000万人型の省人化生産の準備が必要である。そして新たなる課題、新型コロナウイルス感染症拡大による「社会距離戦略」の必然性から生産現場のリモート化「全自動連続化」が急務に。最小限の設備で、必要なときに必要なモノを必要な量だけ生産する連続フロー生産の実装化を目指し、原料導入から、反応、洗浄、溶媒交換、晶析、ろ過、乾燥、そしてパッケージングまでの全自動連続化についてNEDO事業を介してレディーメード化を進めている。本講演では、正念場を迎えたNEDO事業「戦略的省エネルギー技術革新PG」全自動連続生産システムiFactoryの構築について紹介する。

セミナープログラム

1.はじめに
 1-1縮小社会日本の製造業が直面する課題
 1-2日本が新興国に対抗するためのコストダウン目標は？
 1-3大量生産から多品種少量生産への戦略転換
 1-4新たな課題、社会距離戦略下における新たなる生産様式

2.化学産業の連続化はなぜ進まない？
 2-1身近に接する連続化の数々

3.そもそも連続生産とは？
 3-1バッチ生産と連続生産の違い/FDAエンジニヤリングからの定義
 3-2バッチ生産と連続生産のメリット・デメリット
 3-3タービュラント・フローとラミナー・フロー

4.世界最先端の連続生産プロセス開発の実際
　～原料投入から乾燥、分注まで全ての単位操作の連続化～
 4-1空筒流通型反応器を用いた連続製造
  -4番でピッチャーだけでは試合にならない
 4-2固体が関わる場合の連続製造
  -反応部分の連続化だけでは“銀メダルは獲れない”
 4-3粉体投入の連続化
 4-4洗浄工程の連続化
 4-5晶析の連続化
 4-6負荷の高いろ過工程の連続化
 4-7フロー反応器の洗浄
  -本気でやるなら洗浄まで
 4-8プロセス・レシピ・エンジニヤリングが重要なカギ

5.連続生産における分析の考え方
 5-1連続生産のメリットを最大化するための連続分析とは

6.欧米の動向
  ～世界の目指す連続生産とは・・・「驚愕のゴール」～
 6-1Make-it Program（USA）について
 6-2One-Flow Project（EU）について

7.2030年、連続生産実装化へのロードマップ
 7-1NEDO事業「戦略的省エネルギー技術革新PG」の正念場

キーワード：連続生産、連続フロー開発、全自動連続生産システム、研修、セミナー

セミナー講師

株式会社iFactory 代表取締役　齊藤 隆夫 氏

《ご専門》
有機金属触媒化学、プロセス化学、連続フロー生産
《ご活動》
・高砂香料工業㈱　フェロー
・㈱iFactory 代表取締役
・フロー精密合成コンソーシアム（FlowST）　幹事
・FlowST連続生産社会実装部会　代表
・NEDO技術委員

セミナー受講料

49,500円（税込、資料付）
■ セミナー主催者からの会員登録をしていただいた場合、1名で申込の場合46,200円、
　 2名同時申込の場合計49,500円（2人目無料：1名あたり24,750円）で受講できます。
　 備考欄に「会員登録希望」と希望の案内方法【メールまたは郵送】を記入ください。
（セミナーのお申し込みと同時に会員登録をさせていただきますので、
　  今回の受講料から会員価格を適用いたします。）
※ 会員登録とは
　 ご登録いただきますと、セミナーや書籍などの商品をご案内させていただきます。
　 すべて無料で年会費・更新料・登録費は一切かかりません。

受講について

• 本セミナーは「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
• 「ミーティング用Zoomクライアント」をダウンロードするか、ZOOM をダウンロードせず、Web ブラウザから参加するかの2種類がございます。
• お申込み後、受理のご連絡メールをさせていただきます。
• お申込み後、接続テスト用のURL（https://zoom.us/test）から「ミーティングテストに参加」を押していただき動作確認をお願いします。
• 後日、別途視聴用のURLをメールにてご連絡申し上げます。
• セミナー開催日時の10分前に、視聴サイトにログインしていただき、ご視聴ください。
• セミナー資料は郵送にて前日までには、お送りいたします。
  ご自宅への送付を希望の方はコメント欄にご住所などをご記入ください。
• ご質問については、オープンにできるご質問をチャットにご記入ください。
  個別相談（他社に知られたくない）のご質問は後日メールにて講師と直接お願いします。
• タブレットやスマートフォンでも受講可能ですが、機能が制限される場合があります。
• 講義の録音、録画などの行為や、テキスト資料、講演データの権利者の許可なく複製、転用、販売などの二次利用することを固く禁じます。